ブルーベイアセットマネジメントVS日本銀行

ブルーベイアセットマネジメント社。カナダロイヤル銀行の100%子会社。カナダの国王はエリザベス女王。イギリスが本拠地のブルーベイアセットマネジメントは「女王陛下のヘッジファンド」である。

ブルームバーグ。ヘッジファンドのブルーベイアセットマネジメントは日本銀行と闘う心算だ。日銀は債券利回りを抑える取り組みを強めている。ブルーベイは他の主要先進国・地域の金融当局の方向性に反するこの政策を日銀が放棄せざるを得なくなるとみている。

ブルーベイの最高投資責任者CIO・マークダウディによれば、日銀のイールドカーブコントロールYCCは「持続不可能」だ。

マークダウディングは「かなりの額の日本国債をショートしている。」と語る。

インフレ高進で世界の債券利回りが上昇する中、トレーダーはますます日銀を試しつつある。元ゴールドマンサックスのチーフ通貨エコノミスト・ジムオニールやJPモルガンアセットマネジメントのシーマスマクゴレーンも日銀が最終的に金利を巡る姿勢を転換させると予測している。

オーストラリア準備銀行(中央銀行)は昨年11月にYCCを放棄した。

10年物の円スワップレートも急上昇し、国内主導の利回りとの密接な連動が崩れた。前者は0・50%を超えており、日銀YCC上限の0・25%を遥かに上回る。国際的なトレーダーが日本の利回り上昇と政策変更は避けられないと考えていることが示唆される。

ダウディングは「先物や円スワップによって日本の金利をショートすることにはほとんどマイナス面がない」と述べた。「YCCは、米連邦準備制度が利上げをすればするほど日銀は緩和が必要と成りバランスシートが膨張するようになっており、これがYCCが維持不可能な理由だ」と解説した。

14日、日本時間深夜、日本10年国債の利回りが0・3%を超える。その後、何度も深夜に利回りが0・25%を超えて上昇し。昨日は、0・4%を超えた。

ブルーベイがショートしている。

日銀がもし、YCCを放棄したら。金利が上昇する。ドル円が下落する。株価が下落する。企業負担が増える。同時に、家計負担が増える。景気が悪化する。株が下落する。

安倍晋三と黒田東彦が推し進めたアベノミクスは日経株価を吊り上げるだけの馬鹿政策だった。

そのツケが今、株価を大暴落させる危機を呼び込む。

黒田東彦は、金利を上げることが出来ない。

日銀は日本政府から直接国債を購入することは出来ない。ひとまず、市場金融機関・民間銀行が国債を購入し、日銀が即材に国債を購入する。民間企業は消費者の需要が高まっていない為、金融機関・民間銀行から融資を受けない。金融機関・民間銀行は民間に出回らない、国債を売却したカネを、日銀の当座預金にブタ積みする。

ブタ積みされた金額は540兆円である。

黒田東彦が金利を上げれば、ゼロ金利だった540兆円に利子を付けねばならなくなる。黒田東彦が金利を上げれば上げる程、利子は10兆円・20兆円・30兆円と金額が膨れ上がる。

世界同時インフレーション。欧米は金融緩和から金融引き締めに舵を切る。何故、日本だけが量的金融緩和政策を続行するのか。

アメリカは金融引き締め。日本は量的金融緩和続行。投資家は円を売り、ドルを買う。だから、円安が進行する。スキャンダルマスゴミは、昨年末から「物が値上がりしています」と報道する。国民の賃金は上がらないのに、物価は上昇を続ける。

石油・食料品・光熱費。物価が高騰する。賃金が上がらない国民生活は困窮する。ドル円安が進行するから国民の貯蓄額は目減りしてゆく。

国民が困っているのに、黒田東彦が金融引き締め政策に転向できないのは、アベノミクスのツケの所為である。

ブルーベイアセットマネジメントはイギリスで立ち上がり。現在、欧州を拠点とした債券運用のスペシャリスト。社債・ソブリン債・金利・通貨を活用して800憶米ドルを超える資産を運用する欧州最大級の債券運用ヘッジファンドである。

5月までは、幾ら国民生活が窮乏しようとも、「アベノミクスは間違っていなかった。黒田バズーガは適切だった。俺は日銀総裁の黒田東彦だ。」と胸を、そっくり返らせて虚勢を張っていた黒田東彦。

ブルーベイアセットマネジメントの10年国債ショートの攻勢に何時まで耐えることが出来るだろう。

深夜に0・3%利回りが上昇すれば、翌日、9兆円で、指値オペ・イールドカーブコントロールを行う。0・4%利回りが上昇すれば、翌日、10兆円で、指値オペ・イールドカーブコントロールを行う。

ブルーベイアセットマネジメントにショートされればされるほど、ムダ金が膨れ上がっていく。

来年、雨宮正佳にバトンを渡す4月6日まで、黒田東彦が「量的金融緩和を続行する」と宣言すれば、国賊・売国奴のレベルである。

だからといって、ブルーベイアセットマネジメントの攻撃に屈して、金融引き締め政策に転向すれば、世界中から「意地を張っていたが、結局、負けたな。」と嘲笑される。

日本銀行が金融引き締め政策に転向した途端に、日経株価は大きく、暴落する。

「ばいばいアベノミクス」と繰り返しアベノミクス中止を訴えてきた。

最後の最後に、「アベノミクスは大失敗に終わりました。日本の株価は大暴落しました。」では、お話にならない。

グリム童話でも寓話の最後に教訓が添えられる。

アベノミクスは寓話にもならない。何の教訓も得られない。

悔しい限りである。

ポールボルカーのインフレ退治・ばいばいアベノミクス

ポールアドルフボルカーJUNIORは経済学者。カーター・レーガン政権下で第12代連邦準備制度理事会FRBの議長を務めた。

新金融調節方式ボルカーショックと呼ばれる金融引き締め政策を断行した。79年に11・9%だったフェデラルファンド金利・政策金利はボルカーにより引き上げられる。

79年10月6日、土曜日。ボルカーは緊急の臨時FOMCを招集した。この時、インフレ率は12・1%。FFレートは13・8%。10月6日のFOMCで「マネーサプライを思い切り絞り込む」「フェデラルファンド金利・FFレートのターゲットは決めない。市場に任せて自然にFFレートが良い収まり処に行くまで放置する。」と決断。

インフレ率のピークは14・6%。FFレートは17・6%まで上昇。

FOMCの前も後も、インフレ率よりもFFレートが高かった。

FOMCの6か月後、ハイパーインフレの息の根を止めることが出来た。

インフレ退治と引き換えに、GDPは3%以上減少。産業稼働率は60%に低下。失業率は11%に跳ね上がる。

ボルカーは政治家・建設業・農業従事者、広範な層から抗議を受け続ける。

3年間の金融引き締め政策で、インフレ率は83年には10%以上も減少し、3・2%まで低下。失業率は大幅に悪化した。

金融引き締めから緩和に転じたことで、アメリカ経済は活気を取り戻し、GDP・産業稼働率は向上し、失業率は低下した。

ボルカーは、レーガン政権から規制緩和を進めるには不適任と見られ解任された。

10年、オバマ大統領は「ボルカールール」と呼ぶ銀行規制案を提案した。このルールは投資銀行に対してヘッジファンド及び未上場企業への投資や所有を禁ずるもの、自己勘定取引についても制限を加える。

10年、ドイツでの講演で、投資銀行の自己勘定取引を制限するボルカールールの導入により、高リスクの取り引きを規制し、投資銀行のヘッジファンド化を避ける事で、デリバティブ市場の透明性を確保する必要があると発言した。

取引相手がリスク負担を十分把握出来ない状態でリスクの再配分が行われることが、世界金融危機の際に、アイスランド・ギリシャのシステミックリスクを招いたことの反省を念頭に置いた発言。

ボルカールールでウォール街を規制すべき間、FRBが実施したのは、量的金融緩和政策QEである。QE1・QE2・QE3。世間では20年に新型コロナが襲来したので無制限の量的金融緩和が開始されたと言われている。

19年の9月から、「隠れQE4」が20年以降まで続けられている。19年8月14日に2年国債・10年国債の逆イールドが発生する。9月16日にレポ市場の金利がリーマンショック以来の高値に跳ね上がる。NY連銀が「緊急の資金注入」を実施し、そのまま「隠れQE4」として、続行された。

リーマンショックでは、サブプライムモーゲージ債権のバブルが弾け切っていないのである。サブプライムモーゲージ債権こそ、ボルカーの言う「高リスクが再配分される」金融詐欺商品デリバティブである。

リーマンショック以降、金融市場が危機に晒される度に、量的金融緩和政策が5回に渡って実行された。

一見すると、現在のアメリカの8・6%のインフレ。

ロシアのウクライナへの軍事侵略による、エネルギー・食料不足。中国のゼロコロナ政策による半導体・電子部品の不足、世界の工場の停止。グローバル経済の物流の分断。

地政学リスクにより、インフレが高まっている様に見える。

しかし、量的緩和で金融市場に緩和マネーを注入し続けねばならないというアメリカの体質。FRBの政策により、ドルを刷り過ぎて、ドルの価値が下がった。というのも、インフレの大きな原因である。

パウエル議長の利上げとQTは、非常に拙い。「利上げの定石セオリーは0・25%ずつの利上げ」「0・5%の利上げは異例」「0・75%の利上げは最悪だ」という世論は輪をかけて拙い。

8・6%のインフレを退治するには、8・6%以上の政策金利FFレートが必要なのである。

パウエル議長の様に、細切れに利上げを、ちょっとずつ重ねていくと。インフレが長引く。インフレ退治に2年間かかる。その間に、CPIショック・FOMCショック・雇用統計ショックが生じ、株価暴落が繰り返される。失業者が増える。

今年、大底を付けると予測されていた株価が、来年に大底を付けることになる。

景気が冷え込み、産業力が弱まっていく中で、QTが実施される。FRBのバランスシートに積み上げられたアメリカ国債を市場に購入させようとしても、誰が買うのだろう。

ボルカールールに規制されないまま、ウォール街はカジノ資本主義で儲ける。サブプライムモーゲージ債権と同様の、自動車版サブプライムローン担保証券ABS・不動産担保証券MBS・レバレッジドローン担保証券コラタライズドローンオブリゲーションCLOを捏造し、世界中にばら撒く。

CLOを世界一購入している国は日本である。

パウエルはボルカーに倣って、「フェデラルファンド金利はウォール街に任せて、インフレを抑制できる良い処に収まるまで放置する」くらいの荒療治を科すべきである。

ウォール街に任せれば、金融機関同士の貸付利子など短期間で爆増し、とんでもない高金利となる。FFレートの上昇・政策金利の上昇で、短期間でのインフレ退治が可能と成る。

やってみたらどうだろう。パウエル議長に非難が出れば、「ウォール街の為し足ることだ」と責任の所在を明確にすれば良い。

世界一馬鹿な中央銀行総裁は、黒田東彦である。黒田東彦の「指値オペ・イールドカーブコントロール」により、日本の国債はヘッジファンドに安く買い叩かれ、高く売りつけられている。

円安ドル高ばかり言っているが、世界同時円安が進行中である。利上げを行う欧米に対して、量的金融緩和政策を続行する日本の円は安くなる。EUユーロ円安・イギリスポンド円安・スイスフラン円安・オーストラリアドル円安。挙句の果てには、メキシコペソ円安・ジンバブエドル円安も冗談では無くなるかもしれない。

日本国民は「アベノミクスは失敗では無かった。黒田バズーカは失敗では無かった。」という黒田東彦の見栄の為に、賃金が上がらず、物価高騰するスタグフレーションに苦しむ。円安により、高齢者のタンス預金は日々、目減りしていく。

黒田東彦が「総裁でござい」と、ふんぞり返っていれば。日本列島が姥捨て山となる。今、此処にある危機なのだ。

マイケルバーリの経済分析・ばいばいアベノミクス

先週、2日に渡り。深夜の株式市場で日本国債の利回りが0・25%を遥かに突破する。黒田東彦の指値オペ・イールドカーブコントロールは、どうなっているのか。

ブルーベイアセットマネジメントを筆頭にするウォール街のヘッジファンドの群れが、日経市場が閉まった深夜に、先物市場で日本国債を大量に購入している。大量購入すれば日本国債の値段は下がり、安く買い叩ける。買った日本国債を昼間の日経市場に売り浴びせる。黒田東彦の指値オペ・イールドカーブコントロールにより、利回りを下げられた日本国債は高く売れる。

「国策に乗れ」は、ウォール街のハゲタカどもの金言である。ヤンキーどもは儲ける為には、他国に何をしても良いというレベルでモラルハザードを起こしている。

今後も、黒田東彦が指値オペ・イールドカーブコントロール、つまり、量的緩和の継続を実行するほどに、日本の円・カネがウォール街に巻き上げられる。

マイケルバーリ・レイダリオ・ジムロジャース・キャッシーウッド・ジェレミーグランサム達は、「今、企業収益の減少が過去最大になると見込まれており、それはアメリカ市場類を見ないほどの大暴落に見舞われる危険性が非常に高い。大暴落が発生する可能性は、直近数カ月以内である可能性が高い。」と警告する。

リーマンショックから13年間、S&P500はアメリカ経済市場最大の強気相場で、6倍以上の前例のない価格上昇を見せた。この価格上昇は、アメリカの公的債務残高の増加により達成された。09年以来、アメリカの債務は3倍以上も増加し、現在では30兆ドルをゆうに超えている。

巨額債務は個人貯蓄率と一緒に考える必要が有る。個人貯蓄率は08年以来、過去最高レベルに達した。しかし、個人貯蓄額は過去10年で見ないほどの減少が見られる。しかも、40年ぶりのインフレーションがアメリカを襲っている。

市場には現在数兆ドルを超える大量の量的緩和マネーが出回っている。現金の価値がごみクズに成っていることを示す。

クレジットカードの借金は、過去最高に達し。消費者が日に日に弱体化していることを示す。

マイケルバーリは、「市場には数兆ドルの現金が、ばら撒かれたが、貯蓄額は13年レベルまで、貯蓄率は08年レベルまで低下し。一方でクレジットカードのリボ払い額は、コロナショック前と同じ記録的なペースで伸びている。消費者の更なる弱体化と企業利益の減少とが、今後発生する。」とツイートする。

家計と企業収益とは直接的に繋がっている。消費者の弱体化は企業収益を圧迫する。家計の中の消費者は商品を購入し、現金が企業にいき利益になる。一方で、消費者の現金は企業と労働力とを引き換えに貰う対価である。購買力の弱体化は市場活動をより一層弱めてしまう。全てが影響を与え合って、家計と企業の現金の受け渡しにより経済が良い方向にも悪い方向にも回る。

マイケルバーリは「消費者の購買力は国のGDPで大きく変わる。対GDP比での貯蓄総額は、05年7月に最低値のレッドラインに落ち込んだ。過去12カ月の貯蓄減少率で計算すると、今年の9月から12月に過去最低値のレッドラインに到達する。実態経済として過去類を見ない状況に陥るのが、この時期である。ただし、株式マーケットは実態経済からもう少し早く動く可能性もある。」とツイートする。

消費者誘導型リセッションに成りつつある。

パウエル議長は19年に「債務残高の増加を非常に心配している」と発言する。この時のアメリカの借金は22兆ドル。現時点で借金は30兆ドル超えである。その上昇スピードは3年で36%の上昇である。

異常な上昇スピードが、どの様な崩壊を齎すのか。

著名なエコノミストたちは、現在の状況がインフレ率14%だった70年代に似ていると指摘する。物価が異常に上昇し、経済が停滞、失業率も上昇した典型的なスタグフレーションに成った時期である。

マイケルバーリは「現在の状況は70年代よりも遥かに悪い。70年代は第二次世界大戦後のベビーブームで、急速な労働力の助けが在った。今は全く状況が違う。人口は2倍に成っているが、50年代水準の出生率3・5、59年水準の核家族。70年代と22年の大きな違いは、労働力と出生率である。70年代のスタグフレーションは経済活動の活発化によりまだ良い方だった。

現代は、出生率が50年代の3・5の半分以下の1・5である。FIREが流行っている大量自主退職時代では、労働力が、どんどん減少している。退職理由は低賃金・昇進機会の減少・ロビンフッダーの投機熱などが在る。」。

「社会的不安。20年代と70年代の悪い類似性は日に日に増えてきている。1経済はスタグフレーションの危機に陥り。2燃料価格は高騰し。3物がどんどん不足し。4政治家は焦り。5国際社会は悪化し。6最高裁判所はまた、ローVSウェイド事件、人工妊娠中絶の権利について再検討し。7社会的不安により殺人事件の件数も増加している。」。

マイケルバーリは70年代に比べて、社会不安は現在の方が悪化していると指摘する。

「現在は世界恐慌のあった20年代よりも投機が進み。ITバブルが膨らみかけている90年代よりも資産価値が過剰に評価され。70年代よりも地政学・経済摩擦が発生している。」。

「人類史上最悪の投機的バブルが来ている。それだけ。これまで起きているバブルより2桁くらい大きいバブルだよ。」。

マイケルバーリは、今回の量的緩和バブル崩壊が、過去、最悪の大崩壊であると警告する。

バイデン大統領は莫大な財政支出により米国政府の借金を悪化させている。バイデン政権での財政支出は5・8兆ドルにも及び、アメリカGDPの25%に達する。インフレが発生している最悪の経済状態の中で、こんな財政出動をすれば、致命的な通貨危機が発生することは小学生でもわかる。

マイケルバーリはバイデン大統領に対して、「じゃがいもが大統領だったら良いのに。」と非難する。

ドル指数ドルインデックス。複数の通貨に対するドルの価値。ドル指数は過去、大きく下落してきた。この1年間の間にある程度回復したかに見える。しかし、比較対象に成っている通貨は、中国元や日本円である。最近の経済危機に瀕して弱くなっている元・円である。ドルインデックスが、ちょっと上昇したくらいで通貨危機は起きないとは言えない。

マイケルバーリは「偉大なるドルの価値が強くなったという意見を最近よく見る。このドルの価値は他の主要通貨の価値と比べての価値である。ドルは全く強くない。強くなっても来ていない。日々の全てのモノの価値と比べて考えれば分かることだ。」とツイートする。

マイケルバーリが、ITショック・リーマンショック・コロナショック・量的緩和バブル崩壊、4つの大崩壊を的中させてきたのは、経済史の科学的認識。現在の経済状況の的確な把握。を基にした将来予測が出来ているからだ。

マイケルバーリの視線に「金持ちの俺は偉い」という驕りは混じってい無い。労働者・消費者・生活者としての人々の暮らし向きを見つめている。

アベノミクスのA級戦犯。安倍晋三と黒田東彦とには出来ない相談である。

じゃがいもが日本銀行総裁だったら良いのにな。

マイケルバーリ・TBTで世紀の空売り

TBTとは、プロシェアーズウルトラショート20+イアートレジャリーというETF。いくつかのアメリカ債権をまとめてショートするETFである。マイケルバーリは、以前TBTを大量購入し、大量保有して、現在、莫大な利益を上げている。

マイケルバーリは、01年のITショック・08年のリーマンショック・20年のコロナショック・22年の量的緩和バブル崩壊を、ことごとく、「まもなくバブルが弾ける。大きな暴落が起きる。」と、誰よりも早く的中させてきた。そのうえ、それぞれのバブル崩壊に対して、最も利益が生じる投資方法で、巨額の富を築いている。

マイケルバーリは、今回の暴落はまだ序の口であり、今後、この下落は一段と進み、23年に景気後退に突入すると警告する。

S&P500の下落は20%である。マイケルバーリはS&P500の下落は今後、50%の下落まで発生すると予測する。レバナスに換算すると、80~90%以上の暴落と成る。

マイケルバーリは21年から市場の暴落を予測していた。インフレの加速・グロース株を始めとする株式市場の暴落・債権価格の暴落さえ、予見していた。マイケルバーリは市場の数カ月から1年以上先の未来を予測している。

マイケルバーリは投資家心理を的確に把握している。世界恐慌29年のダウ平均・ITショック00年のS&P500・現在のS&P500が、同じ軌道を辿り右肩上がりに急騰し、一気に暴落する例を「三度目の正直」とツイートする。

00年のITバブルでは、ナスダックは下落相場中の10%を超える自律反発は16回あり、その平均は22・7%だったが、最終的には78%の下落幅であった。

29年の世界恐慌では、10%を超える自律反発は10回発生し、平均で22・8%の上昇であったが、下落幅は89%と成る。

マイケルバーリは「市場はこのような下落中に短期的な自律反発はあるかもしれないが、それを長期的な回復局面の兆しと捉えるべきではない。」と教訓を示してくれる。「ブルトラップに騙されるな」である。

ウクライナに軍事侵略したプーチン・ゼロコロナ政策の習近平・パウエル議長・GAMMATの経営者。世界経済を崩壊させるものは誰か。マイケルバーリは、「世界経済を崩壊させる要因は消費者である」と指摘する。

経済を回す者は一人一人の消費者の集合体である。

世界1のアメリカGDPの70%は、13・2兆ドルの個人消費である。消費者が経済が弱いと感じ、消費を控えに行くと、その時点で瞬間的に経済が崩壊する。

マイケルバーリは「過去18か月間、8500億ドルの直接臨時給付金・4000億ドルのキャッシュアウトレフィス・1兆ドル以上の返済免除条件付き融資、そしてその内2500億から5000億ドルが不正に搾取されている。他にも4兆ドルに及ぶ間接給付金など次に消費者に資本注入するのは何だろう。」とツイートする。

経済は40年ぶりのインフレに見舞われており、消費者は貯金が有っても、今の低賃金では消費することに弱気に成っている。購買力の低下は一時的なものではない。消費者行動の最も有名な指数の中に、ミシガン消費者感情指数が在る。消費者が、これまで最も弱くなっているデータを示している。

アメリカの多くの消費者が商品を購入する場所は、アマゾンであった。アマゾンは収益鈍化し、前年比で7%の成長のみである。アマゾンの悪い四半期決算は、消費者が想定以上に弱くなっている状況を示している。

BLSアメリカ合衆国労働省労働統計局が算出している住宅価格は、5%上昇という、なまされた数字になっている。マイケルバーリはCPIは8.6%ではなく、12%を超えると指摘する。住宅価格がCPIを計算する上で大幅に低い数字として算出されているのは、12-8=4%。4%の誤差分がマーケットに織り込まれていない大問題である。アメリカ政府がCPIを低めに計算し、国民を騙していることになる。4%を考慮すると市場は、現在の価格より55%暴落する。

09年のS&P500の大底は02年の大底より13%低くなり、02年の最安値は98年のLTCMロングタイムキャピタルマネジメント危機より17%低くなり、75年の最安値は70年より10%低くなる。マイケルバーリは「今回の量的緩和ショックは、コロナショックの底値より15%低い状態まで下落する。」と予測する。

米国市場全体として、時が経つにつれ、市場の暴落がますます悪化するパターン傾向がある。このパターンが継続的に続くと、S&P500はコロナショックよりさらに大きな暴落が発生する。現状のS&P500から更に55%暴落するという予測である。

景気後退リセッションの流れは。1消費者活動の低迷・2企業収益の低下・3賃金の減少・4従業員(消費者)の貯蓄減少。が繰り返されて起こる。

マイケルバーリは「GDP比での貯蓄総額は、レッドラインが05年7月の時の最低値である。過去12カ月の貯蓄減少率で計算すると、今年の9月から12月にレッドラインに到達する。」実態経済として過去類を観ない状況に陥るのが9月から12月と予測する。

現在、マイケルバーリのポートフォリオは17.86%がアップルのプットオプションである。10・88%が医薬品会社BMY。8・98%がグーグル。8・83%がメタ・フェイスブックである。

ポートフォリオのトップがアップルへのプットオプションというのが、「世紀の空売り」のマイケルバーリに相応しい。

日本には、投資顧問詐欺師ばかりがウヨウヨ居て、気分が悪い。

本物の相場師。プロフェッショナルなマイケルバーリ。日本に居て欲しい。マイケルルイス「世紀の空売り」で、マイケルバーリのファンになった。歴史的大暴落の危機にマイケルバーリが登場してくれると頼もしい限りである。

FRB密やかなる撤退

安倍晋三は「日銀は政府の子会社である」と放言し、「だから、アベノミクスで日銀を私物化できたのか。」と非難される。

FRBはホワイトハウスの子会社である。来年は、大統領選挙の前年であり、何時までも、株価続落を継続する訳にはいかない。「株価上昇・景気上昇」が大統領選挙の現職大統領の実績・アピールポイントになる。

ベアマーケットとは、熊が掌を上から下に振り下ろすように、急下降する株式市場。ブルマーケットとは、闘牛が地面に近い低い場所で敵と角を合わせ、敵を下から上に押し上げるように、上昇させる株式市場。

今年に入ってから、80年ぶりの、株価下落相場。市場参加者が恐れているのは、FRBの金融引き締め・利上げ・資産縮小QTの速さである。

利上げ率。87~89年、1・4%。94~95年、1・8%。99~00年、1・0%。04~06年、1・5%。15~18年、0・3%。22~23年は2・5%の中立金利達成率を目標にしている。1年間での利上げ率では、今年の利上げが過去最高レベルの難易度を誇る。

今年の利上げスケジュール。3月、0・25アップ。5月、0・5アップ。6月、0・75アップ。7月、0・75アップ。9月、0・5アップ。11月、0・5アップ。12月、0・5アップ。1年で4・0%の利上げを計画していた。

バランスシート資産縮小QT。6月・475億ドル。7月・475億ドル。9月・950億ドル。11月・950憶ドル。12月950億ドル。

現在のアメリカの経済指標は、ブルームバーグ・シティグループそれぞれの経済指標が示すところ、リーマンショック・コロナショック同等の悪化。

住宅関連。新規住宅販売のトレンドは、リーマンショック後、緩やかに回復基調だったトレンドが、今年、大暴落している。新規住宅の在庫は15年以降でも、最高に積み上がっている。

耐久財受注の新規オーダーも軟調である。

ISM製造業指数は、下落・悪化するばかり。ISMの下落、経済の鈍化を示唆する9か月先行のグロースタックスも、リーマンショック・コロナショックに相当するISM悪化の兆しがある。

先週1週間、株価の下落は一服した。何故、住宅関連・耐久財受注・ISM製造業指数が株価を下落させる悪化を示すのに、株価が反発したのか。

住宅関連・耐久財受注・ISM製造業指数が悪化する時は、株価へのマイナス影響があるのと、同時に、消費者物価指数CPI低下にも効果が有る。

市場参加者が狙っていたのは、インフレ率が8%台の高止まりから下落に転じる兆しの現れである。

FRBが「インフレ退治」を旗印に、利上げ・バランスシートの資産縮小QTを急ぐなら。市場参加者は「インフレ率が下落してゆけば、利上げ・QTの速度も緩やかに成る。」との見込み・狙いを持っている。

先週1週間が、インフレ率が高止まりを止め、下落を始めるとの兆しを感じ取らせる1週間だった。

FRBも市場参加者と、阿吽の呼吸で「速すぎた利上げと資産縮小QT」を緩和する。

利上げスケジュール。3月、0・25アップ。5月、0・5アップ。6月、0・5アップ。7月、0・5アップ。9月、利上げ無し。11月、0・5アップ。12月、0・25アップ。1年間で2・75%の利上げ計画に改ざんする。

4・0%から2・75%への変更だから、大幅な利上げ縮小である。

資産縮小QT。6月・475憶ドル。7月・475憶ドル。9月・475憶ドル。11月・950億ドル。12月・950億ドル。

950億ドルの縮小を1か月遅らせ、全体としての縮小額も減額している。

FRBが大きな声で「利上げ・資産縮小QTを急ぎ過ぎました。金融引き締めを緩和します。」と今、大宣伝する訳にはいかない。

発表後、3か月で株価は大暴落する。過去の経験則アノマリーで、統計が採れている。

「利上げを止めます」と言えば、市場参加者は「やはり、景気後退リセッション入りは免れないのだ。」と失望し、保有株の投げ売りに走るわけである。

FRBとしては、「インフレ退治」の名目で、今年、出来るだけ利上げをしておき。来年以降の不況拡大局面で「利下げ」の方策が採れる環境を造っておきたいのだろう。

大統領選挙前の「不景気」に何も手が打てないFRBでは「子会社としての面目が立たない」のである。

プーチンが勝手に始めた「特別軍事作戦」。ウクライナへの軍事侵略。止める気配が無い。日本のスキャンダルマスゴミ・ゴシップジャーナリズムの報道が小さくなる程、ウクライナ現地での戦況は悪化していくだろう。

プーチンの戦況が悪化するほど、「生物化学兵器・大量破壊兵器・核兵器」の使用危険性が高まる。

中国の「ゼロコロナ政策」。ロックダウンで「江沢民派閥」「海外大資本」の既得権益である国内産業をぶっ壊す、習近平の経済戦争は終わらない。習近平の一強独裁の「共産党独裁政権」を樹立したいのだろう。

ウラジミールプーチン・習近平という、ひねくれた独裁者が、世界秩序・世界経済を崩壊させていく。

対策・方策を何一つ採らない、日本銀行・黒田東彦は「天下の愚者」である。

「株を底値で拾う」ミッションインポッシブル

ロシアの力による現状変更でのウクライナへの武力侵略。この武力侵略で、石油・天然ガス・石炭・小麦粉・食用油等の、物価高騰が起きる。

中国の「ゼロコロナ政策」。習近平は感染症対策の担当。李克強は経済政策の担当。習近平は感染症対策に乗じて、吉林省・深セン・上海・北京をロックダウンし、政敵・江沢民の既得権益であるIT企業・不動産事業・塾産業等に、止めを刺していく。

世界の工場である中国の稼働停止で、製品製作は止まり。物流網は分断された。

年初、インフレターゲットの2%を突破したアメリカの経済指標を、パウエル議長は「一時的なインフレだ」と過小評価していた。4月は8・6%。5月は8・3%と消費者物価指数CPIは高止まりする羽目と成る。

アメリカではインフレが一定期間高止まりすれば景気後退リセッションを引き起こす。

FRBが利上げに踏み切るのが遅すぎた。

パウエル議長は「アメリカの経済を蒸かしも冷やしもしない政策金利」中立金利2・5%到達を目指している。

今月当初、利上げペースは、3月・0・25。5月・0・5。6月・0・75。7月・0・75。9月・0・5。11月・0・5。12月・0・5。ずつ、アップして12月には4・0%の利上げ達成の計画だった。

セントルイス連銀・ブラード総裁は「0・75%の利上げも織り交ぜ、年末の政策金利を3・5%に近付ける。

カンザスシティ連銀のジョージ総裁は「株式市場の大荒れは驚きではなく金融引き締めを一部反映したものだ」「インフレ退治に向けた複数回の0・5%利上げを支持する」「中立水準がどこにあるか明確ではない。インフレが横ばいになり、減速し始める地点まで金利を引き上げる必要が有る。」。

シカゴ連銀のエバンス総裁は「中立金利をやや上回るまで引き上げ利上げをそこで打ち止めにしても、インフレを現在の高い水準から減速させるのに役立つ。」。

FRBの議長・総裁も一枚岩ではない。理想の利上げマニュアルが存在する訳では無い。

QT。FRBがパンデミック中に経済刺激策として買い入れた国際・住宅ローン担保証券MBSなどの金融資産を圧縮する計画。FRBのバランスシート内の国債・MBSを市場に放出する計画。

6月からは、毎月、475億ドル(6兆1300億円)。9月からは、毎月、950億ドルまで、増やす予定。

17年、10~12月・100億ドル。18年、1~3月・200億ドル。4~6月・300億ドル。7~9月・400億ドル。18年10~19年4月・500億ドル。19年5~9月・350億ドル。2年間で8250億ドルのQTを実施した際。株価は18年末に天井からマイナス23・4%の大暴落を来した。

利上げ・QTを「何処までやるか」ではなく「どんなスピードで進めるか」が肝心要なのである。

アメリカ経済は利上げを打ち止めてから、1年~1年半後にリセッション入りする。22年12月のFOMCで利上げ打ち止めとなれば、23年12月~24年6月にリセッション入りする可能性が有る。

経済がリセッション入りしたかどうかは、全米経済研究所NBERという非営利な無党派の民間研究組織が判定する。景気判断というのは非常に曖昧で難しい。リセッションを判定するには、実際にリセッション入りしてから半年~1年半の時間がかかる。

NBERの「リセッション入り宣言」は、概ね遅れる。

株価の大底を付けるのは、リセッション入り宣言前とは、限らない。

07年12月の米不動産バブル崩壊は、1年後の08年11月に、リセッション入りが宣言された。株価が大底の底打ちしたのは、リセッション入り宣言の4か月後である。

01年のリセッション入り宣言時は、宣言後の景気拡大局面の10か月後に大底の底値を付ける。

リセッション入り宣言を投資の判断材料に使おうとしても、役立たずで使えないのである。

10年以上に渡って囁かれてきた「中国の影の銀行シャドーバンキングバブル崩壊」。習近平の「中国経済破壊計画」の実施に伴って刻一刻と実現の時が近まっている。

ロシアのウクライナ軍事侵略。中国のゼロコロナ政策。中国のバブル崩壊。三つの大きな経済危機が世界を襲う。アメリカの株価が何時、何処まで暴落するかなど、誰にも予測不可能である。

インフレ退治を名目にしたFRBの利上げ・QTも速度が速すぎて、株価の大暴落を招きかねない。

一番、分かっていないのは、日本銀行総裁・黒田東彦。総理・岸田文雄である。

アベノミクスのインフレターゲットは2%である。今月、日本のインフレは2%を突破している。賃金が上がらず、物価が高騰する悪いインフレである。

しかし、黒田東彦は「10年国債の金利が0・25%を超えたら、日銀が国債を買い入れる」指値オペを続行する。金融緩和政策を続行する。インフレが上昇し、円安が進行し。資源・食料を輸入に頼る日本が、供給不足の物価高に苦しみ続けたら、どうなるのか。

退任を控えた黒田東彦は、後の事など考えていない。「俺は歴史に残る異次元の金融緩和を成し遂げた日銀総裁だ」と、ふんぞり返っているようだ。

アベノミクス馬鹿政策に加担した馬鹿という悪名が歴史に刻まれるのである。

「インベストインキシダ」。ロンドンシティで発言しながら、岸田文雄が狙っているのは、高齢者のタンス預金である。年金制度をぶっ壊し、高齢者の生活不安を煽って、「タンス預金を投資に廻せ」との恫喝である。

投資に廻したタンス預金を、金融資産課税で巻き上げようとの悪だくみ。岸田文雄の役人ヅラの冷酷さが、政策・行動に現れてきた。

FRBは頼もしい。岸田文雄・黒田東彦は脳停止しており、頼りにならない。日米同盟の絆を強固にしなければ、日本のGDPは世界10位くらいに転落する危険性が高い。

「いざという時、アメリカは助けてくれない。」「危機的状況に陥ったら、アメリカは頼りにならない。」だから、核武装し、敵基地攻撃能力・反撃能力を保有する必要が有る。エセ保守ビジネス右翼の戯言である。

日本は、まだまだアメリカから学ばねばならない途上国である。

金正恩「建国以来の大動乱だ」

1週間前、北朝鮮が初めて、国内の新型コロナ感染の存在を認めた。4月下旬の平壌の軍事パレードが感染急拡大を招き、諸国に隠し切れない感染者が発症し、「発熱患者35万人、隔離・治療受診者18万7800人。」、と発表される。

三代目の「うすらミサイル」は、「首都圏を中心に同時多発的に流行拡散したのは、我々が築き上げた防疫体制に盲点がある。」と厳しく指摘した。

新たに40万人が発熱すると、朝鮮労働党幹部に「国家の危機対応能力の未熟さや、幹部の非積極的な態度・緩みが初期対応の複雑さを増大させた。」とノーマスクで煙草をふかしながら、詰問する。

昨日、発熱者は累計148万人に達する。死亡者は56人という。

「今更、大騒ぎするくらいなら、ICBMを飛ばしていないで、感染症対策に取り組めよ。」と言いたいところだが、品性・知性・人間性に欠ける三代目の言い分を全否定出来ないのが、日本の現状である。

中国では吉林省・深セン・上海・北京とロックダウンに踏み切る。世界の工場が止まり、物流網もストップする。世界のサプライチェーンが分断される。

アメリカでは、供給不足・人手不足・人件費高騰・賃金インフレ、でインフレが加速し。FRBの利上げ・ポートフォリオの資産縮小QTが待った無しと成る。今まで金融市場に大量に流れ込んできた量的緩和マネーが無くなり、世界にばら撒いた投機マネーもアメリカに還流する。FRBと機関投資家が、同時にアメリカの景気後退を見ている。だから、株価が2年半ぶりに、一晩1140ドルの大暴落を起こす。

習近平は江沢民の利権・IT企業・不動産事業・塾産業を潰し。ロックダウンにより、あえて経済を停滞させ、邪魔者を根こそぎ潰そうとしている。感染症対策は習近平主席・経済対策は李克強首相、経済政策が大失速すれば、李克強首相を失脚させれば良い。ただし、感染症対策ゼロコロナの徹底ぶりには、目を見張る勢いがある。

感染症対策の優等生だった台湾でも新型コロナは感染急拡大している。香港では、ワクチン接種が進んでいない為、死亡者数の増加が著しい。

「オミクロン株は重症化しない」楽観的な迷信である。武漢ウィルスだったころ、ファクターXに護られた中国・韓国・香港・台湾。ファクターXを突破して、オミクロン株は東アジア全域を蹂躙している。欧米に投げた「欧米型ウィルス」がブーメランとなり、オミクロン株に進化して、戻ってきた感がある。

勿論、日本にも深刻な感染症状が存在する。

日本には、BA1とBA2とが組み替えられたXE株が流入した。国内で、オミクロン株とデルタ株とが組み合わされた新変異株が誕生し。さらに、XE株とは違う、BA1とBA2との組み替えられた新変異株とが誕生している。

日本国内で誕生する新変異株がヤバいのだ。日本の気候・風土・環境に適応した新変異株は、流行が急拡大しやすい。

日本は未だにワクチン一発勝負である。イスラエルの先例によると、オミクロン株には、4回目のboosterショットは、あまり効果が期待出来ない。日本では4回目のワクチンは、ノババックスの「タンパク組み換えワクチン」の購入を検討している。相変わらず、国内に輸入されていない。むしろ、期限切れとなった、アストラゼネカ・ファイザーワクチンを廃棄している。

ワクチン一発勝負なのに、ワクチンの輸入・在庫管理が出来ない。「幹部の非積極性と気の緩み」である。

オミクロン株は後遺症も酷い。「発熱・ひどい倦怠感・関節の痛み・喉の痛み・味覚障害・嗅覚障害・ブレインフォグ・記憶障害・脱毛・勃起不全・人格の変貌」などの症状が発症する。「若者は感染しても、大したことは無い。」コロナ楽観論者の言い分は完全に誤っている。重症患者よりも、コロナ後遺症の症状の方が怖さがある。

「若者は感染しても、大したことは無い。」。感染者が急増すれば、いずれ、高齢者の感染が爆発する。無症状の若者がリスクの高い高齢者に感染させる。高齢者がオミクロン株に感染すれば、糖尿病・腎不全・心不全・不整脈などの既往症が重症化し、死亡する。

この場合、高齢者介護施設は病院代わりと成り、介護士さんが医者・看護士の仕事をする。病院に搬送しようにも、救急車が受け入れ拒否されて立ち往生する。第五波のデルタ株まで、2年間で日本の死亡者数は2万人だった。今年に入ってからオミクロン株の第6波で、5カ月で1万2千人死亡している。

日本の死亡者数も鵜呑みに出来ない。超過死亡・過剰死亡。過去の同じ時期に死亡した人数と現在の人数を比較することで、新型コロナで死亡した人数が公表よりも多数に上ることが分かる。

中国を笑えない。日本では圧倒的に検査が不足している。感染拡大の実態を把握する為には「検査陽性率は5%以内に抑える」必要が有る。日本の検査陽性率は30%を超え続けている。デルタ株に対して世界の劣等国は、インド・インドネシア・日本であった。インド・インドネシアはデルタ株の反省から、検査陽性率を0・75%に保っている。

日本だけ、気が緩んでいる。

検査が足りないのと、同時に進まないのが、オミクロン株のゲノム解析である。1日の感染者の10%の検体を感染症研究所の「ド素人集団」が2週間がかりで解析する。感染症研究所は利権確保の為にオミクロン株のゲノムデータを独占している。

川崎重工業PCR検査ロボット・島津製作所の試薬。千葉大学のプレシジャンシステム。ロシュ社のダイアグノスフィックス検査。フィッシャー社のマルチプレックス検査。東京大学医科学研究所・理化学研究所・東北大学メディカルセンター。PCR検査と同時に、ゲノム解析出来る検査を実施する必要が有る。

ファクターXを突破し、日本に侵入したオミクロン株は、3回目のワクチン接種で獲得した抗体を簡単に擦り抜ける。もっと、深刻なのは、ワクチン接種していない若者・子供に感染が急増する事態である。

子供が「コロナ後遺症」で苦しむ国に成ったら、コロナ楽観論者は責任の取りようが無いだろう。

検査と経口薬。メルク社のモルヌピラビル。ファイザー社のパクスロビド。既往症を持ち、薬を服用している患者に、併用して投与するのが難しい。塩野義製薬の経口薬が最も、安全・信頼出来る経口薬である。中国レベルで検査を徹底し、陽性患者には塩野義製薬の経口薬を服用させる治療が望ましい。

オミクロン株の治療法が確立できれば、アジア全域の「人助け」も出来る。

「五族共栄・八紘一宇・大東亜共栄圏」アジア人は皆、仲間だとスローガン闘争していたのは、何処の誰か。100年も経たないのに、「北朝鮮脅威論」「中国脅威論」「台湾とは友達」との区別・差別は器が小さすぎる。

日本の医療・科学力とで、アジアのリーダーとして、オミクロン株と闘おうではないか。「八紘一宇・大東亜共栄圏」の虚を実に変えるのが、今である。

ショートカヴァー・午前4時からの急落

ショートカヴァーとは、空売りの失敗で値動きが高くなった株を買い戻す動きで、株式全体の値動きが上昇する踏み上げ相場のことである。

10日・11日、連続して、ショートカヴァーの値動きと成る。

午後、10時半、NY株式市場が開く。深夜0時に向かって株価指数は値上がりする。ダウ平均・S&P500・ナスダック揃って上昇する。「上昇に転じた」と思い込んだ個人投資家が眠りにつく。朝、目覚めたら値下がりしている。

昨日は、深夜0時に300ドル上昇したダウ平均が、今朝4時以降、急落しマイナス300ドルと成ってしまう。

空売りは、投資家が証券会社から値下がりが見込めそうな株を借りる。借りた株を空売りする。値下がりした株を安くなった値段で買い戻し、証券会社に返す。安くなった分だけ、投資家の儲けと成る。

ところが、空売りに失敗した場合、逆に値上がりした株を買い戻さねばならない。値上がりした分、投資家の損失と成る。値上がりした株を買い戻すのがショートカヴァーである。

10日・11日、連日ショートカヴァーでNY株式相場は上昇する。

昨年は、ヘッジファンドとロビンフッダーが、ショートカヴァーの値動きを演出していた。ヘッジファンドが空売りする銘柄を、ロビンフッダーの大群が買い。ロビンフッダー達がヘッジファンドを打ち負かしていた。

ウォール街は、斯くの如き博打場・鉄火場と化している。ヘッジファンドとロビンフッダーが巨額の資産を丁半博打に賭け、勝った負けたを繰り返している。

日本の「億り人」投資家が参入しても、食い物にされて終わるのがオチである。資金力が桁違いで、負ける他ないのである。

安倍晋三の「バイマイアベノミクス」・岸田文雄の「インベストインキシダ」。「貯蓄から投資へ」は犯罪的売国である。カジノ資本主義の博打場・鉄火場に化しているウォール街・ロンドンシティに、日本の個人投資家を誘う売国である。

昨日、発表されたアメリカの消費者物価指数は8・3%である。市場予想の8・1%より悪かった。

アメリカのインフレの原因は、東南アジア・中国の新型コロナ患者急増による、「世界の工場の停止」である。貨物輸送網の分断によるサプライチェーンの崩壊である。

新型コロナ禍に追い打ちをかけるのが、ロシアのウクライナ軍事侵略である。エネルギー・小麦。世界第一の輸出量を誇るロシアが経済制裁で輸出取引が不可能と成る。輸入する側のアメリカも打撃を受ける。EU諸国はアメリカ以上に打撃を受ける。

アメリカの「インフレ怖い」は、過去、インフレが長期間高止まりした場合、その後、例外なく景気後退が生じて来たからだ。

アメリカの賃金インフレも怖い。現在、アメリカの労働市場では賃金が時給4000円を超える。それでも労働市場は人手不足である。

昨年末は「インフレは一時的な現象だ」と言い張っていたパウエル議長は、タカ派に変貌し、量的金融緩和政策の停止。0・5%の利上げを3回予定する年8回の利上げ、インフレが高止まりし続ければ0・75%も有り得る。FRBの資産縮小QT、6月・7月が475億ドル、9月以降が毎月950億ドルずつ、FRB保有の国債・不動産ローン担保証券MBSを放出していく。

パウエル議長は「金融引き締め政策」により、アメリカ経済を、蒸かしも冷やしもしない政策金利を達成将としている。今、1%の政策金利を11月には中央値の2・4%に到達させようとしている。

FRBにはセントルイス連銀のブラード総裁の如く、0・75%の利上げも織り交ぜ、年末の政策金利を3・5%に近付けようと主張する超タカ派も存在する。

中央銀行の使命は物価の安定である。8%を超えるインフレを下げようと試みるのはFRBの役割・使命である。

パウエル議長は供給がストップして生じているインフレを、需要・購買欲を打ち壊して、収めたいようだ。

しかし、17年10~12月・100億ドル、18年1~3月・200億ドル、18年4~6月・300億ドル、18年7~9月・400億ドル、18年10月~19年4月・500億ドル、19年5~9月まで・350億ドル。金融引き締めQTを行った過去、株価はマイナス23・4%の大暴落と成る。

6月以降のFRBの資産引き締めQTは、株式市場を吹き飛ばす巨大爆弾である。

世界が変わった。19年8月14日、逆イールドが発生し、9月にはレポ市場の金利がリーマンショック以来の大暴投と成り、NY連銀が資金注入して、「隠れQE4」が、ひっそりと開始される。翌年、アメリカに新型コロナが急襲し、無制限の量的金融緩和政策が掲げられる。

100年に一度のパンデミックという地政学リスクも、量的金融緩和政策QEで相殺し、NY株式市場の株価は右肩上がりに上昇してきた。

この、量的金融緩和政策が「インフレ率の高止まり」により、金融引き締め政策に一転する。

この3年間、金融市場に潤沢に流れ込んできた量的緩和マネーが、一気に枯れる。投資家が株式投資に嫌気がさす道理である。

何度でも書く。

アメリカの金融相場は地政学リスクに極めて弱い脆弱・貧弱な金融相場に堕落している。過去3年間のように、日本の個人投資家が「アメリカを買えば儲かる」という相場では無くなっている。

むしろ、リーマンショックの様な大暴落・大クラッシュが、いつ発生しても可笑しくない「超危険相場」と成っている。

NY株式市場と日経株式市場は連動している。アメリカでバブル崩壊する時は、日本は吹き飛ぶ。

日本の高齢者はスキャンダルマスゴミ・ゴシップジャーナリズムの「老後生活不安」キャンペーンに騙されて、「インベストインキシダ」「貯蓄から投資へ」の詐欺・八百長・ペテンに巻き込まれない様に。

くれぐれも、気を付けて貰いたい。国家ぐるみの「オレオレ詐欺」に騙されない様に、して頂きたい。

悪魔皇帝プーチン・ネオナチは何処に居るのか

ナチスドイツが独ソ不可侵条約を一方的に放棄し、ソ連に軍事侵攻する。レニングラード包囲戦は、ナチスヒトラーらしい攻め方である。レニングラードをドイツ軍が包囲し、食糧倉庫を爆撃する。食糧の尽きたソ連国民が包囲網の中で、兵糧攻めにされ、餓死するという攻め方である。

少年ウラジミールプーチンは、包囲網の中で痩せ細っていた。母親は栄養失調で、仮死し。埋葬時に蘇生する。プーチンにとってナチスは正に「親の仇」である。

一方、当時、ウクライナはソ連スターリンに軍事制圧され、ソ連2流国民として、農業労働に酷使されていた。ソ連に軍事侵攻したナチスはウクライナにとって、解放軍であった。

ナチスドイツと共に、ソ連にパルチザン戦争を仕掛けた、ウクライナの民族主義指導者ステパンバンデラは、ウクライナの民族解放の英雄である。

以降、ウクライナでは「反ロシア」の指導者が支持され、「親ロシア」の指導者の下では、市民革命が起きる歴史がある。「EUに加盟すると約束しながら、ロシアの圧力に屈した」ヤヌコビッチは、マイダン革命で、ロシアに追放された。

アゾフ連隊は、元々、サッカーのフーリガンである。フーリガンの役目はサッカーの応援ではなく、敵チームのフーリガンとの武力闘争である。グランドに爆竹を投げ込む。スタジアムを火炎瓶で火の海にする。敵チームのフーリガンと肉弾戦でぶつかり合う。

フーリガンは、国粋主義・民族差別主義というよりは、サッカーチーム至上主義・敵チームへの過剰な攻撃能力を特徴としている。もしかしたら、チームの過激な応援という名目で、暴れたいだけなのかもしれない。

アゾフ連隊はフーリガン時代からの武力闘争で、チームとしての強さを強靭にし、ウクライナ市民革命時には内戦で、政府軍と渡り合う革命軍の主力と成る。アゾフ連隊はウクライナの正規軍に編入される。

今、アゾフスタリ製鉄所で避難したウクライナ国民を護っているのがアゾフ大隊である。

プーチンの「ウクライナのネオナチを打倒する」というお題目は口実である。強いソ連に回帰したい。「ロシア・ベラルーシ・ウクライナが三国揃って真のロシアである」ノスタルジーに絡めとられたプーチンの、ウクライナ軍事侵攻の口実である。

「ロシアが持つ手段は、我々は自慢するのではなく、必要とあれば使うのだ。」「外部から干渉する者は、我々の反撃が稲妻のように早いものになることを知るべきだ。」プーチンは先月20日、10以上の核弾頭が搭載可能な新型大陸間弾道ミサイル(ICBM)サルマトの実験成功を発表した際、「同様のものは世界に無い」と強調した。

ロシア軍艦隊基艦モスクワ。ウクライナの攻撃で撃沈される。が、モスクワの正確な位置情報をウクライナに提供したのはアメリカである。プーチンはウクライナの後ろ盾にアメリカが居るとハッキリ自認している。

パーキンソン病の認知障害が進行すれば、自制心が無くなり言動が攻撃的に成る。暴走老人の正体である。プーチンはウクライナに武器を供給する欧米諸国を敵視して思い詰めている。「核攻撃も辞さない」という最初からのプーチンの発言は、現実味を帯びてきている。

プーチン一人で「核抑止論」をぶっ壊す。核兵器を所有する国が「核兵器を使用する」と公言すれば、「第三次世界大戦のリスクを避ける」という名目で、他の核兵器保有国も手出しが出来なくなる。

そのうえで、プーチンはウクライナ市民を大量虐殺していく。理不尽なジェノサイドを止める力を、EUもアメリカもNATOも国連も発揮出来ない。

憲法9条の理念を普遍的な真理として、世界各国で共有し、「核兵器の無い世界」を構築しなければならない。「武力による一方的な現状変更は許されない」とポエムを口ずさんでいても、プーチンの暴走を世界中の誰も止められないというのは、新しい世界秩序の構築が必要であるということだ。

フィンランド・スウェーデンがNATO加盟を決意する。ロシアがフィンランドの領空侵犯を行う。プーチンの欧米敵視政策の現れである。英米はフィンランド・スウェーデンが攻撃されれば、容認しないと表明する。が、戦火が拡大しつつある事態である。プーチン・ボリスジョンソン・バイデンがいきり立ちつつある。ロシアはカリーニングラードで核弾頭搭載可能な地上発射ミサイル「イスカンデル」の模擬発射訓練を実施する。

ロシア国営テレビ。ニュース専門局局長マルガリータシモニャが「核戦争が起きても、あまり心配することは無い。どうせいずれは皆死ぬ。」「個人的には目的を達成する最も現実的な方法は第三次大戦だと思う。ロシア国民・指導者プーチン・この国の仕組みを考えれば諦めるということは有り得ない。それよりは一発の核攻撃で全てが終わるという結末の方が有り得ると思う。」番組司会者ウラジミールソロビユフは「他国の干渉を抑止する為には核攻撃も選択の一つである。それでも我々は天国に行ける。」。と発言する。ソロビユフが「何故、ロシアは兵器の積み込みが行われているイギリスの輸送拠点を攻撃しないのか。」と言えば、モスクワ国立大学アンドレイシドロフは「攻撃するならイギリスよりアメリカを標的とすべきだろう。最終的な決断を下しているのはロンドンではなく、ワシントンだ。本当の意味での欧米の中心を攻撃したいなら、ワシントンを狙うべきだ。」と放言する。

ロシアにもエセ保守ビジネス右翼が存在する。チキンホークどもが開戦を煽り、戦争に突入していく。ウクライナ侵略に介入する欧米諸国をけん制する為の発言に収まらない。ロシア国民にプーチンが核兵器を使用する可能性が高いことを了承させるプロパガンダである。

プーチンの一方的な軍事侵略で破壊されたウクライナの街角。避難民として外国で生きるウクライナ人の現状と。ロシアのチキンホークどもの傲慢は、あまりにも不公正・不公平に過ぎる。

ウクライナにネオナチは居ない。プーチンの頭の中に存在する。プーチンは「核兵器を持ったヒトラー」なのである。しかも、認知障害で好戦的に傾いている。ヒトラーよりも質が悪いファシストである。

気狂いの指導者が核のボタンを保持する世界と、核兵器の無い世界と、どちらが望ましいか。

熟慮すべき段階フェーズに突入している。

ジェットコースター相場へようこそ・AIは人間を殺せるか

都市伝説を一つ。

ロシアにペリメトルシステムという軍事システムが存在する。「死の手」である。プーチン大統領の生死がAIに繋がれている。AIがプーチンの死亡を確認すれば、世界中に1600発の核ミサイルが発射され飛来する。

ロシアは1985年からペリメトル、瞬時に報復核攻撃を行う自動制御システムを開発してきた。ペリメトルの照準は西側諸国の大都市に向けられている。日本では、東京・大阪・京都・福岡・名古屋、そして55か所の原子力発電所全てに照準が合っている。

ペリメトルで飛来するミサイルは超音速ミサイルであり、レーダーが飛来を察知してから、ミサイル着弾まで3分である。イージス艦の迎撃システムは役立たない。

ペリメトルシステムは、地震・光・放射能・圧力センサーで他国の核攻撃を察知した場合、ロシアの指揮系統が完全に破壊されても、ロシア連邦軍参謀本部戦略ミサイル軍管理部から、予め入力しておいたプログラムにより、自動的に核搭載した大陸間弾道ミサイル(ICBM)が発射される。ロシア軍は戦略爆撃機・潜水艦・大陸間弾道ミサイルを700個保有している。

ミサイルはNATOのURー100N「スティレット」兵器をベースに造られている。ミサイルは核兵器と通信機能を備えている。先に発射されたミサイルが、飛来航路に存在する他のミサイルに通信機能で、連動して飛来する様に、促す。この連鎖攻撃は止められない。ロシアの大陸間弾道ミサイルRー36Mは「サタン」と名付けられている。

ペリメトルの最新版では、ミサイルに極超音速ブースターが取り付けられ、秒速5~7キロメートルで飛来する。ウクライナで使用された空中発射型の極超音速弾道ミサイル・キンジャール。欧米の迎撃兵器で撃ち落とすことは出来なかった。

ちなみに、ペリメトールシステムはコスビンスキー山の地下基地に設置されている。安倍晋三・高市早苗が好きな敵基地攻撃能力で破壊することが出来るだろうか。

更に、プーチンは現在、胃がんで主治医から早急な手術を勧められている。来週、9日の対ドイツ戦勝記念日にロシア国民に向けた何らかのパフォーマンス・プロパガンダの為に、プーチンは入院・手術を先延ばしにしている。入院・手術・リハビリに一か月を超える療養期間が必要と成るそうだ。

プーチンがペリメトルシステムに繋がれたまま、入院されたら、主治医・手術執刀医にも迷惑な話である。プーチンが病死したら、世界中にR-36M「サタン」が飛来する。病院側は「治療に専念する為、ペリメトルシステムのAIを外してから入院する様に」プーチンに注文する必要が有る。

そもそも、ウクライナ軍事侵略はプーチンが一方的に開始した。自分で軍事侵攻を開始しておいて、レニングラード出身・KGB(ソ連国家保安委員会)の要因であるパトルシェフに入院の間、一時的に大統領執務を委託する身勝手は、どうなのか。

ロシアの軍事攻撃で負傷したウクライナ国民の治療は、病院が爆撃され、医療施設も足りず、薬も不十分である。軍事侵略する側のプーチンは、ロシア最高峰の医療・治療で最先端のがん手術を受ける。斯様な不公正・不公平・格差は「天」が許さない。ロシア正教の神もプーチンの身勝手を許さないだろう。

パーキンソン病の認知機能・遂行機能・記憶機能の各障害が有るプーチンには「身勝手な不公正・不公平」を自己認識する恥の意識が欠落している。

4日、パウエル議長の「0・75%の利上げは積極的に考えていない」の演説でダウ平均株価は970ドル暴騰する。翌日5日、3・12%下落のマイナス1063・09ドル暴落と成る。

0・75%の利上げは否定するが。6月7月は0・5%の連続利上げと成る。年間の利上げは8回から9回行う。6月から月475億ドルのFRBの資産縮小を実施する。一月950憶ドル資産縮小する場合もある。

FRBの量的金融緩和政策QEは完全に終了し、利上げ・資産縮小QTのフェーズに移行していく。4日の970ドルの暴騰が不自然なのである。

1日で1000ドル動く相場では、AI系クオンツヘッジファンドのAIがフル稼働している。

AIは何を考えているのか。

個人投資家を喰い殺す動きを演出しようとしている。昨晩のダウ平均の暴落は一時、1300ドルを超えるマイナスであった。FOMCを通過して1000ドル上げ、一安心した個人投資家を翌晩、1000ドル超の暴落で喰い殺す。

実際、昨晩、巨額の含み損を抱えた個人投資家は山ほど居るだろう。

SFのセンスオブワンダーの2大巨頭は、タイムトラベルとAI。AI作品の王道は人間の脳と同等の性質を完成させたAIが、人間に「優しさ」を教えるというロマンチシズムにある。

現在のAIは不完全に過ぎる。プーチンの生命を繋げたAIが存在するという陰謀論に加担したり、個人投資家を喰い者にするウォール街の手先として、刹那の暴落フラッシュクラッシュを意図的に引き起こす。

AIは、2045年にシンギュラリティを突破し、人間に予測出来ない働きを開始するという。

個人投資家など廃業し、2045年まで、生き残ろう。未来には夢とロマンが待ち受けている。