マイケルバーリ「ブルウィップ効果・デフレの衝撃」

ブルウィップ効果とは「物流における川上事業者であればあるほど末端の需要動向の変化が、鞭のように増幅されて伝わること。」。

小売業者が在庫を過剰に抱えることによるデフレ効果であり、製品在庫を減らす為、いずれ価格を引き下げざるを得なくなるという理論。

需要予測が不正確であり、過剰在庫を抱えることによるデフレが発生する。インフレ時に起きるデフレである。

在庫の問題は数カ月前から湧きおこっていたが、デフレの衝撃が市場で表面化したのは、ごく最近で先週あたり。

アトランタ連銀のGDPNow指数では、第2四半期がゼロ成長となる状況が示された。27日発表の6月のダラス連銀製造業活動指数も20年5月以来の低水準だった。

マイケルバーリが言及した「デフレの衝撃」が、今や起きつつあるかもしれない。

マイケルバーリはFRBの利上げや量的引き締め(QT)の反転に繋がる可能性が有るとツイートする。

7月13日に発表される6月の米消費者物価指数(CPI)の前年同月比上昇率は5月の8・6%を何の問題も無く下回る可能性が極めて高いと思われる。

過去のインフレ局面では、FRBは金利誘導目標をインフレ率を上回る水準まで引き上げざるを得なかった。だが、今回はそうならないかもしれない。

判断は時期尚早だが、経済がリセッションに追い込まれたとも考えられる。

低いCPIの数字が数カ月続くことで、早ければ9月後半に「一息」つき、0・5ポイントや0・75ポイントでなく、0・25ポイントの利上げを決定することも有り得るかも知れない。

マイケルバーリが「ブルウィップ効果・デフレの衝撃」とツイートする以上。アメリカは歴史的なインフレからデフレに移行して行くのだろう。

「今回の大暴落は、リーマンショック以上の大暴落と成る。」との予測も、FRBの利上げ・量的引き締め(QT)が、一息つき和らぐ以上。

3番底・4番底・大底は、見られないだろう。

岸田文雄「インベストインキシダ」など、抽象的なスピーチは止めておけよ。

こんな先の見通せない難しい相場で、投資体験・投資経験の乏しい日本人が、適切・的確な投資が出来る筈が無い。

「百年安心の年金制度」が、ぶっ壊れ。安倍晋三は「バイマイアベノミクス貯蓄から投資へ」。麻生太郎は「老後、2千万用意しろ。」。茂木敏光幹事長は「消費税減税なら年金3割カット」などと、国民を恫喝する。

「消えた年金・宙に浮いた年金」紙台帳からパソコンへ。1日のキーボードタッチ数は超優良ホワイト企業並みに制限し、職員の負担を極力減らす。そのうえで、グリーンピアなど余計な箱物を年金積立金で勝手に造る。

日本年金機構に名前を変えるのは、社会保険庁の杜撰さから、目を逸らさせる為。社会保険庁の年金制度運営の拙さを、国民に忘れさせる為。

GPIF独立行政法人年金積立金運用機構。年金積立金の運用は安心・安全な日本国債で賄ってきた。安倍晋三政権下、アベノミクスの成果を挙げる為。竹中平蔵と菅義偉とが、GPIFのポートフォリオを、日本株・日本債券・外国株・外国債券。4分の1ずつの資産運用に、勝手に変更する。

その為、GPIFの運用に、サラ金のハイイールド債が使用されたりする。

ウォール街の住宅ローン担保証券MBS・自動車サブプライムローン担保証券ABS・レバレッジドローン担保証券コラタライズドローンオブリゲーションCLO。これらの訳の分からない金融詐欺商品デリバティブをGPIFの資産運用に利用していないだろうな。

社会保険庁と自民党とが、寄ってたかって年金制度を、ぶっ壊した。

破壊しておいて「年金を当てにするな。貯蓄から投資へ。タンス預金を投資に廻せ。」。どの口が言えるのか。

茂木敏光など、「地元選挙民に線香」を配って歩く公職選挙法違反を犯している。

安倍晋三が「桜を見る会前夜祭」で、公職選挙法違反地元有権者の買収・政治資金規正法違反地元有権者買収。サントリーからの酒無償提供。総理とサントリーとの癒着。

安倍晋三総理の下で、松島みどり団扇・ドリル小渕優子・カニメロン菅原一秀・UR甘利明・線香茂木敏光・加計学園利益相反下村博文・IR秋元司・広島大買収河井克行案里・西川公也吉川貴盛アキタフーズ現金受領。

総理が総理なら、閣僚も閣僚である。全員、きっちりと責任を取らねばならない。

警察庁長官中村挌・イタリア大使館栄転谷佐恵子・加計学園職員対応萩生田光一・財務省次官太田充・検察総長黒川弘務・国税庁長官佐川宣寿。

森友学園・加計学園スキャンダルで、安倍晋三を庇い、手を汚した奴らが、ことごとく出世していく。

国民の脱税は大犯罪であるかに、大騒ぎする。安倍晋三以下の、これらの税金泥棒は、何の罪に問われなくても良いのか。

こんな税金泥棒に退職金だの、議員年金だの、天下りだの。使うカネが有るならば。

野村證券辺りを国営化し、社員を見做し公務員とすれば良い。

繰り返しになるが、国民に自己責任で「貯蓄から投資へ」老後のカネを準備しろというには。今の相場は難し過ぎる。野村證券を国営化し、親切・丁寧な投資アドバイス事業を展開させれば、国民も安心して投資出来る。

バブル経済のバカ騒ぎ。バブル崩壊後の立ち直れなさ。国民は投資を怖がっている。

マイケルバーリはコロナショック後、日本の優良企業のバリュー株に投資していた。

国営会社野村證券。国営化の暁にはマイケルバーリに総裁を打診してみてはどうか。

プロフェッショナルの世界一の相場師。マイケルバーリの知恵を借りなければ、現在の難局相場は乗り切れない。

税金泥棒にケジメを付けさせた後。三顧の礼を持ってマイケルバーリを迎え入れるべきである。

ブルーベイアセットマネジメントVS日本銀行

ブルーベイアセットマネジメント社。カナダロイヤル銀行の100%子会社。カナダの国王はエリザベス女王。イギリスが本拠地のブルーベイアセットマネジメントは「女王陛下のヘッジファンド」である。

ブルームバーグ。ヘッジファンドのブルーベイアセットマネジメントは日本銀行と闘う心算だ。日銀は債券利回りを抑える取り組みを強めている。ブルーベイは他の主要先進国・地域の金融当局の方向性に反するこの政策を日銀が放棄せざるを得なくなるとみている。

ブルーベイの最高投資責任者CIO・マークダウディによれば、日銀のイールドカーブコントロールYCCは「持続不可能」だ。

マークダウディングは「かなりの額の日本国債をショートしている。」と語る。

インフレ高進で世界の債券利回りが上昇する中、トレーダーはますます日銀を試しつつある。元ゴールドマンサックスのチーフ通貨エコノミスト・ジムオニールやJPモルガンアセットマネジメントのシーマスマクゴレーンも日銀が最終的に金利を巡る姿勢を転換させると予測している。

オーストラリア準備銀行(中央銀行)は昨年11月にYCCを放棄した。

10年物の円スワップレートも急上昇し、国内主導の利回りとの密接な連動が崩れた。前者は0・50%を超えており、日銀YCC上限の0・25%を遥かに上回る。国際的なトレーダーが日本の利回り上昇と政策変更は避けられないと考えていることが示唆される。

ダウディングは「先物や円スワップによって日本の金利をショートすることにはほとんどマイナス面がない」と述べた。「YCCは、米連邦準備制度が利上げをすればするほど日銀は緩和が必要と成りバランスシートが膨張するようになっており、これがYCCが維持不可能な理由だ」と解説した。

14日、日本時間深夜、日本10年国債の利回りが0・3%を超える。その後、何度も深夜に利回りが0・25%を超えて上昇し。昨日は、0・4%を超えた。

ブルーベイがショートしている。

日銀がもし、YCCを放棄したら。金利が上昇する。ドル円が下落する。株価が下落する。企業負担が増える。同時に、家計負担が増える。景気が悪化する。株が下落する。

安倍晋三と黒田東彦が推し進めたアベノミクスは日経株価を吊り上げるだけの馬鹿政策だった。

そのツケが今、株価を大暴落させる危機を呼び込む。

黒田東彦は、金利を上げることが出来ない。

日銀は日本政府から直接国債を購入することは出来ない。ひとまず、市場金融機関・民間銀行が国債を購入し、日銀が即材に国債を購入する。民間企業は消費者の需要が高まっていない為、金融機関・民間銀行から融資を受けない。金融機関・民間銀行は民間に出回らない、国債を売却したカネを、日銀の当座預金にブタ積みする。

ブタ積みされた金額は540兆円である。

黒田東彦が金利を上げれば、ゼロ金利だった540兆円に利子を付けねばならなくなる。黒田東彦が金利を上げれば上げる程、利子は10兆円・20兆円・30兆円と金額が膨れ上がる。

世界同時インフレーション。欧米は金融緩和から金融引き締めに舵を切る。何故、日本だけが量的金融緩和政策を続行するのか。

アメリカは金融引き締め。日本は量的金融緩和続行。投資家は円を売り、ドルを買う。だから、円安が進行する。スキャンダルマスゴミは、昨年末から「物が値上がりしています」と報道する。国民の賃金は上がらないのに、物価は上昇を続ける。

石油・食料品・光熱費。物価が高騰する。賃金が上がらない国民生活は困窮する。ドル円安が進行するから国民の貯蓄額は目減りしてゆく。

国民が困っているのに、黒田東彦が金融引き締め政策に転向できないのは、アベノミクスのツケの所為である。

ブルーベイアセットマネジメントはイギリスで立ち上がり。現在、欧州を拠点とした債券運用のスペシャリスト。社債・ソブリン債・金利・通貨を活用して800憶米ドルを超える資産を運用する欧州最大級の債券運用ヘッジファンドである。

5月までは、幾ら国民生活が窮乏しようとも、「アベノミクスは間違っていなかった。黒田バズーガは適切だった。俺は日銀総裁の黒田東彦だ。」と胸を、そっくり返らせて虚勢を張っていた黒田東彦。

ブルーベイアセットマネジメントの10年国債ショートの攻勢に何時まで耐えることが出来るだろう。

深夜に0・3%利回りが上昇すれば、翌日、9兆円で、指値オペ・イールドカーブコントロールを行う。0・4%利回りが上昇すれば、翌日、10兆円で、指値オペ・イールドカーブコントロールを行う。

ブルーベイアセットマネジメントにショートされればされるほど、ムダ金が膨れ上がっていく。

来年、雨宮正佳にバトンを渡す4月6日まで、黒田東彦が「量的金融緩和を続行する」と宣言すれば、国賊・売国奴のレベルである。

だからといって、ブルーベイアセットマネジメントの攻撃に屈して、金融引き締め政策に転向すれば、世界中から「意地を張っていたが、結局、負けたな。」と嘲笑される。

日本銀行が金融引き締め政策に転向した途端に、日経株価は大きく、暴落する。

「ばいばいアベノミクス」と繰り返しアベノミクス中止を訴えてきた。

最後の最後に、「アベノミクスは大失敗に終わりました。日本の株価は大暴落しました。」では、お話にならない。

グリム童話でも寓話の最後に教訓が添えられる。

アベノミクスは寓話にもならない。何の教訓も得られない。

悔しい限りである。

ポールボルカーのインフレ退治・ばいばいアベノミクス

ポールアドルフボルカーJUNIORは経済学者。カーター・レーガン政権下で第12代連邦準備制度理事会FRBの議長を務めた。

新金融調節方式ボルカーショックと呼ばれる金融引き締め政策を断行した。79年に11・9%だったフェデラルファンド金利・政策金利はボルカーにより引き上げられる。

79年10月6日、土曜日。ボルカーは緊急の臨時FOMCを招集した。この時、インフレ率は12・1%。FFレートは13・8%。10月6日のFOMCで「マネーサプライを思い切り絞り込む」「フェデラルファンド金利・FFレートのターゲットは決めない。市場に任せて自然にFFレートが良い収まり処に行くまで放置する。」と決断。

インフレ率のピークは14・6%。FFレートは17・6%まで上昇。

FOMCの前も後も、インフレ率よりもFFレートが高かった。

FOMCの6か月後、ハイパーインフレの息の根を止めることが出来た。

インフレ退治と引き換えに、GDPは3%以上減少。産業稼働率は60%に低下。失業率は11%に跳ね上がる。

ボルカーは政治家・建設業・農業従事者、広範な層から抗議を受け続ける。

3年間の金融引き締め政策で、インフレ率は83年には10%以上も減少し、3・2%まで低下。失業率は大幅に悪化した。

金融引き締めから緩和に転じたことで、アメリカ経済は活気を取り戻し、GDP・産業稼働率は向上し、失業率は低下した。

ボルカーは、レーガン政権から規制緩和を進めるには不適任と見られ解任された。

10年、オバマ大統領は「ボルカールール」と呼ぶ銀行規制案を提案した。このルールは投資銀行に対してヘッジファンド及び未上場企業への投資や所有を禁ずるもの、自己勘定取引についても制限を加える。

10年、ドイツでの講演で、投資銀行の自己勘定取引を制限するボルカールールの導入により、高リスクの取り引きを規制し、投資銀行のヘッジファンド化を避ける事で、デリバティブ市場の透明性を確保する必要があると発言した。

取引相手がリスク負担を十分把握出来ない状態でリスクの再配分が行われることが、世界金融危機の際に、アイスランド・ギリシャのシステミックリスクを招いたことの反省を念頭に置いた発言。

ボルカールールでウォール街を規制すべき間、FRBが実施したのは、量的金融緩和政策QEである。QE1・QE2・QE3。世間では20年に新型コロナが襲来したので無制限の量的金融緩和が開始されたと言われている。

19年の9月から、「隠れQE4」が20年以降まで続けられている。19年8月14日に2年国債・10年国債の逆イールドが発生する。9月16日にレポ市場の金利がリーマンショック以来の高値に跳ね上がる。NY連銀が「緊急の資金注入」を実施し、そのまま「隠れQE4」として、続行された。

リーマンショックでは、サブプライムモーゲージ債権のバブルが弾け切っていないのである。サブプライムモーゲージ債権こそ、ボルカーの言う「高リスクが再配分される」金融詐欺商品デリバティブである。

リーマンショック以降、金融市場が危機に晒される度に、量的金融緩和政策が5回に渡って実行された。

一見すると、現在のアメリカの8・6%のインフレ。

ロシアのウクライナへの軍事侵略による、エネルギー・食料不足。中国のゼロコロナ政策による半導体・電子部品の不足、世界の工場の停止。グローバル経済の物流の分断。

地政学リスクにより、インフレが高まっている様に見える。

しかし、量的緩和で金融市場に緩和マネーを注入し続けねばならないというアメリカの体質。FRBの政策により、ドルを刷り過ぎて、ドルの価値が下がった。というのも、インフレの大きな原因である。

パウエル議長の利上げとQTは、非常に拙い。「利上げの定石セオリーは0・25%ずつの利上げ」「0・5%の利上げは異例」「0・75%の利上げは最悪だ」という世論は輪をかけて拙い。

8・6%のインフレを退治するには、8・6%以上の政策金利FFレートが必要なのである。

パウエル議長の様に、細切れに利上げを、ちょっとずつ重ねていくと。インフレが長引く。インフレ退治に2年間かかる。その間に、CPIショック・FOMCショック・雇用統計ショックが生じ、株価暴落が繰り返される。失業者が増える。

今年、大底を付けると予測されていた株価が、来年に大底を付けることになる。

景気が冷え込み、産業力が弱まっていく中で、QTが実施される。FRBのバランスシートに積み上げられたアメリカ国債を市場に購入させようとしても、誰が買うのだろう。

ボルカールールに規制されないまま、ウォール街はカジノ資本主義で儲ける。サブプライムモーゲージ債権と同様の、自動車版サブプライムローン担保証券ABS・不動産担保証券MBS・レバレッジドローン担保証券コラタライズドローンオブリゲーションCLOを捏造し、世界中にばら撒く。

CLOを世界一購入している国は日本である。

パウエルはボルカーに倣って、「フェデラルファンド金利はウォール街に任せて、インフレを抑制できる良い処に収まるまで放置する」くらいの荒療治を科すべきである。

ウォール街に任せれば、金融機関同士の貸付利子など短期間で爆増し、とんでもない高金利となる。FFレートの上昇・政策金利の上昇で、短期間でのインフレ退治が可能と成る。

やってみたらどうだろう。パウエル議長に非難が出れば、「ウォール街の為し足ることだ」と責任の所在を明確にすれば良い。

世界一馬鹿な中央銀行総裁は、黒田東彦である。黒田東彦の「指値オペ・イールドカーブコントロール」により、日本の国債はヘッジファンドに安く買い叩かれ、高く売りつけられている。

円安ドル高ばかり言っているが、世界同時円安が進行中である。利上げを行う欧米に対して、量的金融緩和政策を続行する日本の円は安くなる。EUユーロ円安・イギリスポンド円安・スイスフラン円安・オーストラリアドル円安。挙句の果てには、メキシコペソ円安・ジンバブエドル円安も冗談では無くなるかもしれない。

日本国民は「アベノミクスは失敗では無かった。黒田バズーカは失敗では無かった。」という黒田東彦の見栄の為に、賃金が上がらず、物価高騰するスタグフレーションに苦しむ。円安により、高齢者のタンス預金は日々、目減りしていく。

黒田東彦が「総裁でござい」と、ふんぞり返っていれば。日本列島が姥捨て山となる。今、此処にある危機なのだ。

マイケルバーリの経済分析・ばいばいアベノミクス

先週、2日に渡り。深夜の株式市場で日本国債の利回りが0・25%を遥かに突破する。黒田東彦の指値オペ・イールドカーブコントロールは、どうなっているのか。

ブルーベイアセットマネジメントを筆頭にするウォール街のヘッジファンドの群れが、日経市場が閉まった深夜に、先物市場で日本国債を大量に購入している。大量購入すれば日本国債の値段は下がり、安く買い叩ける。買った日本国債を昼間の日経市場に売り浴びせる。黒田東彦の指値オペ・イールドカーブコントロールにより、利回りを下げられた日本国債は高く売れる。

「国策に乗れ」は、ウォール街のハゲタカどもの金言である。ヤンキーどもは儲ける為には、他国に何をしても良いというレベルでモラルハザードを起こしている。

今後も、黒田東彦が指値オペ・イールドカーブコントロール、つまり、量的緩和の継続を実行するほどに、日本の円・カネがウォール街に巻き上げられる。

マイケルバーリ・レイダリオ・ジムロジャース・キャッシーウッド・ジェレミーグランサム達は、「今、企業収益の減少が過去最大になると見込まれており、それはアメリカ市場類を見ないほどの大暴落に見舞われる危険性が非常に高い。大暴落が発生する可能性は、直近数カ月以内である可能性が高い。」と警告する。

リーマンショックから13年間、S&P500はアメリカ経済市場最大の強気相場で、6倍以上の前例のない価格上昇を見せた。この価格上昇は、アメリカの公的債務残高の増加により達成された。09年以来、アメリカの債務は3倍以上も増加し、現在では30兆ドルをゆうに超えている。

巨額債務は個人貯蓄率と一緒に考える必要が有る。個人貯蓄率は08年以来、過去最高レベルに達した。しかし、個人貯蓄額は過去10年で見ないほどの減少が見られる。しかも、40年ぶりのインフレーションがアメリカを襲っている。

市場には現在数兆ドルを超える大量の量的緩和マネーが出回っている。現金の価値がごみクズに成っていることを示す。

クレジットカードの借金は、過去最高に達し。消費者が日に日に弱体化していることを示す。

マイケルバーリは、「市場には数兆ドルの現金が、ばら撒かれたが、貯蓄額は13年レベルまで、貯蓄率は08年レベルまで低下し。一方でクレジットカードのリボ払い額は、コロナショック前と同じ記録的なペースで伸びている。消費者の更なる弱体化と企業利益の減少とが、今後発生する。」とツイートする。

家計と企業収益とは直接的に繋がっている。消費者の弱体化は企業収益を圧迫する。家計の中の消費者は商品を購入し、現金が企業にいき利益になる。一方で、消費者の現金は企業と労働力とを引き換えに貰う対価である。購買力の弱体化は市場活動をより一層弱めてしまう。全てが影響を与え合って、家計と企業の現金の受け渡しにより経済が良い方向にも悪い方向にも回る。

マイケルバーリは「消費者の購買力は国のGDPで大きく変わる。対GDP比での貯蓄総額は、05年7月に最低値のレッドラインに落ち込んだ。過去12カ月の貯蓄減少率で計算すると、今年の9月から12月に過去最低値のレッドラインに到達する。実態経済として過去類を見ない状況に陥るのが、この時期である。ただし、株式マーケットは実態経済からもう少し早く動く可能性もある。」とツイートする。

消費者誘導型リセッションに成りつつある。

パウエル議長は19年に「債務残高の増加を非常に心配している」と発言する。この時のアメリカの借金は22兆ドル。現時点で借金は30兆ドル超えである。その上昇スピードは3年で36%の上昇である。

異常な上昇スピードが、どの様な崩壊を齎すのか。

著名なエコノミストたちは、現在の状況がインフレ率14%だった70年代に似ていると指摘する。物価が異常に上昇し、経済が停滞、失業率も上昇した典型的なスタグフレーションに成った時期である。

マイケルバーリは「現在の状況は70年代よりも遥かに悪い。70年代は第二次世界大戦後のベビーブームで、急速な労働力の助けが在った。今は全く状況が違う。人口は2倍に成っているが、50年代水準の出生率3・5、59年水準の核家族。70年代と22年の大きな違いは、労働力と出生率である。70年代のスタグフレーションは経済活動の活発化によりまだ良い方だった。

現代は、出生率が50年代の3・5の半分以下の1・5である。FIREが流行っている大量自主退職時代では、労働力が、どんどん減少している。退職理由は低賃金・昇進機会の減少・ロビンフッダーの投機熱などが在る。」。

「社会的不安。20年代と70年代の悪い類似性は日に日に増えてきている。1経済はスタグフレーションの危機に陥り。2燃料価格は高騰し。3物がどんどん不足し。4政治家は焦り。5国際社会は悪化し。6最高裁判所はまた、ローVSウェイド事件、人工妊娠中絶の権利について再検討し。7社会的不安により殺人事件の件数も増加している。」。

マイケルバーリは70年代に比べて、社会不安は現在の方が悪化していると指摘する。

「現在は世界恐慌のあった20年代よりも投機が進み。ITバブルが膨らみかけている90年代よりも資産価値が過剰に評価され。70年代よりも地政学・経済摩擦が発生している。」。

「人類史上最悪の投機的バブルが来ている。それだけ。これまで起きているバブルより2桁くらい大きいバブルだよ。」。

マイケルバーリは、今回の量的緩和バブル崩壊が、過去、最悪の大崩壊であると警告する。

バイデン大統領は莫大な財政支出により米国政府の借金を悪化させている。バイデン政権での財政支出は5・8兆ドルにも及び、アメリカGDPの25%に達する。インフレが発生している最悪の経済状態の中で、こんな財政出動をすれば、致命的な通貨危機が発生することは小学生でもわかる。

マイケルバーリはバイデン大統領に対して、「じゃがいもが大統領だったら良いのに。」と非難する。

ドル指数ドルインデックス。複数の通貨に対するドルの価値。ドル指数は過去、大きく下落してきた。この1年間の間にある程度回復したかに見える。しかし、比較対象に成っている通貨は、中国元や日本円である。最近の経済危機に瀕して弱くなっている元・円である。ドルインデックスが、ちょっと上昇したくらいで通貨危機は起きないとは言えない。

マイケルバーリは「偉大なるドルの価値が強くなったという意見を最近よく見る。このドルの価値は他の主要通貨の価値と比べての価値である。ドルは全く強くない。強くなっても来ていない。日々の全てのモノの価値と比べて考えれば分かることだ。」とツイートする。

マイケルバーリが、ITショック・リーマンショック・コロナショック・量的緩和バブル崩壊、4つの大崩壊を的中させてきたのは、経済史の科学的認識。現在の経済状況の的確な把握。を基にした将来予測が出来ているからだ。

マイケルバーリの視線に「金持ちの俺は偉い」という驕りは混じってい無い。労働者・消費者・生活者としての人々の暮らし向きを見つめている。

アベノミクスのA級戦犯。安倍晋三と黒田東彦とには出来ない相談である。

じゃがいもが日本銀行総裁だったら良いのにな。

マイケルバーリ・TBTで世紀の空売り

TBTとは、プロシェアーズウルトラショート20+イアートレジャリーというETF。いくつかのアメリカ債権をまとめてショートするETFである。マイケルバーリは、以前TBTを大量購入し、大量保有して、現在、莫大な利益を上げている。

マイケルバーリは、01年のITショック・08年のリーマンショック・20年のコロナショック・22年の量的緩和バブル崩壊を、ことごとく、「まもなくバブルが弾ける。大きな暴落が起きる。」と、誰よりも早く的中させてきた。そのうえ、それぞれのバブル崩壊に対して、最も利益が生じる投資方法で、巨額の富を築いている。

マイケルバーリは、今回の暴落はまだ序の口であり、今後、この下落は一段と進み、23年に景気後退に突入すると警告する。

S&P500の下落は20%である。マイケルバーリはS&P500の下落は今後、50%の下落まで発生すると予測する。レバナスに換算すると、80~90%以上の暴落と成る。

マイケルバーリは21年から市場の暴落を予測していた。インフレの加速・グロース株を始めとする株式市場の暴落・債権価格の暴落さえ、予見していた。マイケルバーリは市場の数カ月から1年以上先の未来を予測している。

マイケルバーリは投資家心理を的確に把握している。世界恐慌29年のダウ平均・ITショック00年のS&P500・現在のS&P500が、同じ軌道を辿り右肩上がりに急騰し、一気に暴落する例を「三度目の正直」とツイートする。

00年のITバブルでは、ナスダックは下落相場中の10%を超える自律反発は16回あり、その平均は22・7%だったが、最終的には78%の下落幅であった。

29年の世界恐慌では、10%を超える自律反発は10回発生し、平均で22・8%の上昇であったが、下落幅は89%と成る。

マイケルバーリは「市場はこのような下落中に短期的な自律反発はあるかもしれないが、それを長期的な回復局面の兆しと捉えるべきではない。」と教訓を示してくれる。「ブルトラップに騙されるな」である。

ウクライナに軍事侵略したプーチン・ゼロコロナ政策の習近平・パウエル議長・GAMMATの経営者。世界経済を崩壊させるものは誰か。マイケルバーリは、「世界経済を崩壊させる要因は消費者である」と指摘する。

経済を回す者は一人一人の消費者の集合体である。

世界1のアメリカGDPの70%は、13・2兆ドルの個人消費である。消費者が経済が弱いと感じ、消費を控えに行くと、その時点で瞬間的に経済が崩壊する。

マイケルバーリは「過去18か月間、8500億ドルの直接臨時給付金・4000億ドルのキャッシュアウトレフィス・1兆ドル以上の返済免除条件付き融資、そしてその内2500億から5000億ドルが不正に搾取されている。他にも4兆ドルに及ぶ間接給付金など次に消費者に資本注入するのは何だろう。」とツイートする。

経済は40年ぶりのインフレに見舞われており、消費者は貯金が有っても、今の低賃金では消費することに弱気に成っている。購買力の低下は一時的なものではない。消費者行動の最も有名な指数の中に、ミシガン消費者感情指数が在る。消費者が、これまで最も弱くなっているデータを示している。

アメリカの多くの消費者が商品を購入する場所は、アマゾンであった。アマゾンは収益鈍化し、前年比で7%の成長のみである。アマゾンの悪い四半期決算は、消費者が想定以上に弱くなっている状況を示している。

BLSアメリカ合衆国労働省労働統計局が算出している住宅価格は、5%上昇という、なまされた数字になっている。マイケルバーリはCPIは8.6%ではなく、12%を超えると指摘する。住宅価格がCPIを計算する上で大幅に低い数字として算出されているのは、12-8=4%。4%の誤差分がマーケットに織り込まれていない大問題である。アメリカ政府がCPIを低めに計算し、国民を騙していることになる。4%を考慮すると市場は、現在の価格より55%暴落する。

09年のS&P500の大底は02年の大底より13%低くなり、02年の最安値は98年のLTCMロングタイムキャピタルマネジメント危機より17%低くなり、75年の最安値は70年より10%低くなる。マイケルバーリは「今回の量的緩和ショックは、コロナショックの底値より15%低い状態まで下落する。」と予測する。

米国市場全体として、時が経つにつれ、市場の暴落がますます悪化するパターン傾向がある。このパターンが継続的に続くと、S&P500はコロナショックよりさらに大きな暴落が発生する。現状のS&P500から更に55%暴落するという予測である。

景気後退リセッションの流れは。1消費者活動の低迷・2企業収益の低下・3賃金の減少・4従業員(消費者)の貯蓄減少。が繰り返されて起こる。

マイケルバーリは「GDP比での貯蓄総額は、レッドラインが05年7月の時の最低値である。過去12カ月の貯蓄減少率で計算すると、今年の9月から12月にレッドラインに到達する。」実態経済として過去類を観ない状況に陥るのが9月から12月と予測する。

現在、マイケルバーリのポートフォリオは17.86%がアップルのプットオプションである。10・88%が医薬品会社BMY。8・98%がグーグル。8・83%がメタ・フェイスブックである。

ポートフォリオのトップがアップルへのプットオプションというのが、「世紀の空売り」のマイケルバーリに相応しい。

日本には、投資顧問詐欺師ばかりがウヨウヨ居て、気分が悪い。

本物の相場師。プロフェッショナルなマイケルバーリ。日本に居て欲しい。マイケルルイス「世紀の空売り」で、マイケルバーリのファンになった。歴史的大暴落の危機にマイケルバーリが登場してくれると頼もしい限りである。