カジノルーレットとしての日経株式市場

SQとは「日経225先物などの価格指数先物取引」「日経225オプション取引」を清算する為の価格指数。取り引き出来る期限が決まっている。通常なら期限内に反対売買による決算を行う。中には、最終取引日に決算をしないで期日を向かえるケースもある。この場合、全ての未決済ポジションを特別に清算する為の価格が「SQ」となる。

SQ日とは、SQを算出する日の事。SQ日は原則として「各限月の第2金曜日」。限月により「メジャーSQ」「マイナーSQ」と呼ばれる。

メジャーSQとは、3月・6月・9月・12月のSQ。「日経225先物・トピックス先物・マザーズ指数先物・日経225ミニ・オプション取引」のSQと成る。

マイナーSQとは、1月・2月・4月・5月・7月・8月・10月・11月。「日経225ミニ・オプション取引」だけのSQと成る。

今年の日経平均の株価の動きを視る。5月SQで高値を付けて下落する。7月SQに高値を付けて下落する。10月SQに高値を付けて下落する。12月SQに高値を付けて下落する。下落して底値を付けた後は、上昇する。

分かり易く、投機的な上昇・下落を繰り返す。証券会社で株を借り、高値で空売りし。底値を付けたら、買い戻して、証券会社に戻す。空売り時の金額と、買い戻した際の金額差で、利ザヤを儲ける手口である。

日経株式市場を博打場に変えて、ライアーズポーカーを愉しんでいるのは、アムロ・ゴールドマンサックス・ソシエテ・BNPパリバ・JPモルガン・モルガンスタンレー・クレディスイス・UBS・メリルリンチ・シティバンク・バークレイズ・ドイツ銀行・HSBC。

ウォール街を筆頭に、オランダ・スイス・イギリス・フランス・ドイツ・香港。各国、揃い踏みしている。

以前は、ゴールドマンサックスとクレディスイスが日経株式市場で逆張りの博打を打っていた。今は、ゴールドマンサックスとアムロとが、逆張りの博打を打っている。

オプション取引とは、権利の購入。コールオプションは「その値段で買う権利」の購入。プットオプションは「その値段で売る権利」の購入。「権利の購入」であるから、株価そのものよりも、安く購入出来る。

1日開示。海外勢は、28500円に3385枚のコール買いの建玉。28000円に740枚のプット売りの建玉。先物取引では、ゴールドマンサックスが-13821の売り建玉。JPモルガンが40367の買い建玉。モルガンスタンレーが28501の買い建玉。バークレイズが63868の買い建玉。HSBCが-20329の売り建玉。

2日開示。海外勢は、28000円に1038枚のコール買いの建玉。28000円に-1176枚のプット売りの建玉。先物取引では、ソシエテが-20218の売り建玉。JPモルガンが39433の買い建玉。モルガンスタンレーが28640の買い建玉。バークレイズが66459の買い建玉。

3日開示。海外勢は、27750円に938枚のコール買いの建玉。28000円に-1240枚のプット売りの建玉。先物取引では、ソシエテが-22216の売り建玉。JPモルガンが41507の買い建玉。モルガンスタンレーが28900の買い建玉。バークレイズが66578の買い建玉。HSBCが-14902の売り建玉。

6日開示。海外勢は、27750円に949枚のコール買いの建玉。28000円に-1268枚のプット売りの建玉。先物取引では、ゴールドマンサックスが-26594の売り建玉。ソシエテが-22589の売り建玉。JPモルガンが40616の買い建玉。モルガンスタンレーが29245の買い建玉。バークレイズが67032の買い建玉。ドイツ銀行が-10503の売り建玉。HSBCが-12122の売り建玉。

海外勢の「日本売ります」の姿勢は、はっきりしている。反社会勢力のゴールドマンサックスの、露骨な「日本売ります」には、呆れる。

海外勢ハゲタカの財力で、空売りした後。オプション取引・先物取引で、株価操縦し、下落させて。安く買い戻す。孫正義がNY株式市場で、使った手口の倍返しである。

オミクロンショックなど、無関係に。日経平均株価市場は、海外勢のルーレットゲームの鉄火場と成り果てている。

量的金融緩和政策の引き締めが、テーパリング。一足早くテーパリングに取り組んだカナダは、テーパリングの完了に近付く。

FRBのパウエル議長のテーパリング加速が、「議長に再任されて、タカ派に変身した」という見立ても間違っている。

アメリカの雇用統計の失業率4・3%。仕事を離れて、職を求めていない人を、統計から全く除外している。アメリカでは、個人投資家が過去最大に増加し、コールオプションの総額も、過去最大に膨らむ。「アメリカの株価は絶好調だ」と信じ込んでいる。

パウエル議長は、現実を見据えている。これ以上、悪戯に量的金融緩和政策を続ければ、6%に達したインフレ率を制御出来なくなる。

今まで、パウエル議長は「インフレは一時的な現象だ」と発言してきた。現在、パウエル議長は「FRBがインフレ率の上昇を安定させる必要が有る」と姿勢・スタンスを変えてきた。

テーパリングを開始すれば、今まで無辺際に金融市場に流れ込んでいた量的金融緩和マネーがストップし、金融市場が壊れる恐れがある。

パウエル議長の計算では、各国が量的金融緩和政策を採り、金融市場には、過去に例が無い大量の、金融緩和マネーが流れ込んでいる。

FRBのテーパリング開始早々、「バブル崩壊」が起きるとは、考えられない。

バブルは必ず弾ける。何時、弾けるかは誰にも予測出来ない。予測出来ないバブル崩壊を凝視しながら、インフレ率を2%に戻し、雇用の創出にも取り組む。パウエル議長の腹の内である。

黒田東彦は、全く頼りにならない。賃金は上がらぬまま、エネルギー料金・食料・日用品。全ての価格が上昇している。「インフレ」の一言が言えない。賃金が上がらぬまま、物価だけが高騰するのは、スタグフレーションである。オイルショックの際、アメリカが直面した悪夢である。

有りもしないオミクロンショックを、でっちあげ。日本経済新聞に書かせていないで。海外勢に、いい様にされている、日経株式市場を健全化させるのが先決である。

各国の、同時テーパリング開始で、金融バブルは崩壊の引き金を弾かれた。当てに成らない金融詐欺商品。MBS・CLO・CDO・ABS・トリプルB社債。全て、放出しておくべきである。

バブル崩壊が始まれば、全て、紙くず・ゴミに成る。政府・日銀、うかうかしているなよ。

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