金融バブル崩壊と東京五輪強行は繋がっている

FRBの量的金融緩和政策がQEである。金融緩和政策の引き締めがテーパリングである。

リーマンショックの際に起きたバブル崩壊は、サブプライムローンモーゲージ債CDOと、CDOの暴落に備える保険商品クレディトデフォルトスワップCDSとが、同時に販売過熱したことで生じた。

リーマンショックの際、バブルは弾け切らなかった。ゴールドマンサックス・モルガンスタンレー・メリルリンチ・ドイツ銀行等が、ゾンビ企業として、国家から救済された所為である。

リーマンショック以降、金融市場は繰り返し、破綻しかかった。その都度、FRBが量的金融緩和QEで金融市場を救ってきた。

19年8月14日、逆イールドが発生する。2年国債と10年国債の利回りが逆転する本命の逆イールドである。そして、9月16日、レポ市場が金利暴騰する。リーマンショック以来の暴騰率である。ニューヨーク連邦準備銀行が資金投入し、レポ市場の暴騰を抑える。そのまま、FRBの「隠れQE4」が続行される。

阿保のトランプの圧力も有り、FRBはゼロ金利政策に舵を切る。そこに、20年初頭の「コロナショック」が来襲する。

コロナ以前から、ウォール街の金融バブルは弾けかかっていた。ヒンデンブルグオーメン・バフェット指数・CAPEレシオ・みずほクラッシュ指数・ヒストリカルDI、どの暴落指標から見ても、アメリカの金融バブルは弾けかかっていた。

「コロナショック」による、FRBの無制限の量的金融緩和政策「QE4」で、アメリカは金融バブル崩壊を先延ばしに出来、免れてきた。

17日、FRBの政策決定会合FOMCで「23年までに2度の金利の上昇を」決定する。

ウォール街の金融バブル崩壊は先延ばしされてきただけである。金融市場から逃げようとする投資家のチキンレースは、とっくの昔に始まっていた。

ウォール街のカジノ資本主義の悪辣さは、12年前の「リーマンショック」の反省・教訓を何一つ、活かさない姿勢に尽きる。

リスク回避の為に、銀行がローンを組ませた権利を証券化する。ローン担保証券は、自動車サブプライムローンのABS・不動産担保証券のMBS・レバレッジドローン担保証券のCLO。リーマンショックの際よりも、数と種類を増やしている。

CLOを、世界で最も保有しているのは、日本の農林中金・GPIF・ゆうちょ銀行・三大メガバンク・SBIである。

更に、怖いのがトリプルB社債。投資適格債の最低ランクのトリプルB社債が、利回りの良さで、FRBの量的金融緩和政策の下では、大人気だった。

コロナショックの実態経済への攻撃で、棄損され。トリプルBからワンノッチ降格し、投資不適格債に転落した社債は数知れない。企業がデフォルトすれば、企業の社債も、同時にデフォルトする。

本来、デリバティブとは先物取り引き・信用取引・スワップ取引を総称する経済用語である。

現在では、デリバティブとは、ローン担保証券を筆頭とする「金融詐欺商品」の総称である。デリバティブの世界総額は6兆6000憶円を突破する。

次回の金融バブル崩壊では、ABS・MBS・CLOというデリバティブと、トリプルB社債からワンノッチ転落した堕天使フォーリンエンジェルとが、モザイクに組み合わさった巨大爆弾が破裂する。

導火線には既に火が付いている。

ウォール街の金融バブル崩壊は、世界の金融バブル崩壊である。中国のバブル経済も、ドル建てで借金した影の銀行シャドーバンキングの崩壊と成る。ウォール街でバブルが弾ければ、中国も道連れである。

日本の場合、中央銀行の金はFRBの金庫に保管されている。アメリカ国債を世界最多に保有している。アメリカの言い成りに軍備品を購入するのが日本である。ウォール街発祥のデリバティブの保有量が、最も多いのが日本である。

日本は世界金融バブル崩壊から、逃れようが無い。

菅義偉は、官房長官時代、竹中平蔵とコンビで、アベノミクスで株価を吊り上げる為だけに。安全資産の国債で運営されてきたGPIFのポートフォリオを「海外債券・海外株・国内債券・国内株、25%ずつ。」という資産運用に置き換えたA級戦犯である。

ウォール街の金融バブル崩壊で、もっとも痛手を被るのは、GPIFの年金積立金である。

菅義偉が五輪開催を強行し、感染者数を増やし、医療崩壊を招き、高齢者を殺そうとするのは。年金積立金崩壊のA級戦犯の罪を逃れたい一心からである。

生命はカネで買えない。

責任逃れの為に、高齢者を殺すのではなく。日本が保有しているウォール街発祥のデリバティブ、金融詐欺商品をウォール街に叩き返す必要が有る。

日本の金融機関が保有しているCLOは、トリプルA格付けの優良商品ばかりである。

FRBが、ハイイールド債・フォーリンエンジェル・ジャンク債を買い入れて、量的金融緩和政策を実施する今が、最後のチャンスである。

竹中平蔵ラインの、SBI・オリックス・パソナ・CSIS。全てのパイプを利用して、日本国内に流れ込んだ金融詐欺商品デリバティブを、ウォール街に買い戻して貰うことが、必須である。

コンドームではなく。五輪来訪の、ワールドスポンサー関係者・ICO委員関係者・各国五輪委員会関係者・アスリートに「日本土産」として、優良なデリバティブを買い戻させればよい。

今回の五輪は、そのくらいにしか、利用価値が無い。

“金融バブル崩壊と東京五輪強行は繋がっている” への52件の返信

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