東京オリンピックをドーピング大会にしては成らない

モデルナ社のワクチンが有効性94・5%と発表される。ファイザー・ビオンティック社の90%を凌ぐ。モデルナ・ファイザー・ビオンティック社共に、メッセンジャーRNAワクチンである。世界で初めて開発されるワクチンである。ファイザー・ビオンティックのワクチンは保存がマイナス70度以下、モデルナのワクチンはマイナス20度である。

過去、最も早く開発・完成させたワクチンは、おたふく風邪ワクチンのムンプス、4年で完成している。

新型コロナウィルスの遺伝子配列は、8割がサーズウィルス残り2割がHIVウィルス。自然界には存在しない人工的な型のウィルスである。モデルナ社の遺伝解析・遺伝子工学がウィルスの型のモデルを今年1月11日に情報公開。ファイザー・ビオンティック・モデルナにサーズ・ジカ熱ウィルス・癌のワクチンの基礎研究データが積み上がっていた。基礎研究情報を共有し、共同研究し、研究の積み重ねがワクチンの早期完成に漕ぎつけた。

メッセンジャーRNAワクチンの医学理論は、脂質ナノ粒子の中にウィルスの棘スパイクのRNAを包み、細胞まで届け、細胞の中のリボソームでスパイク蛋白を創る。そしてスパイク蛋白に対する中和抗体・免疫を体内で創る。出来上がった中和抗体・免疫が新型ウィルスに対抗する、との流れ。

モデルナワクチンの臨床治験は3万人が参加している。1万5000人がワクチンを接種し、残りが偽薬・塩水・プラセボを注射している。中間解析で95人が新型コロナ感染する。この内、90人がプラセボ群で、5人がワクチン群である。重症化した人は11人。11人全員がプラセボ群である。

モデルナワクチンは28日間開けて2回打つ。後遺症は接種した場所の痛み・頭痛・倦怠感・筋肉痛・悪寒。2回目の接種の後の後遺症が激しい。

さて、新型コロナパンデミック。世界で1日60万人ずつ感染増加している。ワクチンを完成させる為には、ワクチン群とプラセボ群とに分け、臨床試験する必要がある。アメリカでは1日ごとに感染者が1万人増加する。感染悪化の状況は切羽詰まっている。

グループ分けする臨床試験とは生温くないか。臨床試験でプラセボ群の重症者を出すくらいなら、コンパッシュネート使用・人道上必然な使用で、希望者全員ワクチン投与で良くないか。本来、ワクチン完成までには副反応・副作用が生じないかを確認するのに5~7年掛かる。

「ワープスピード作戦」を命じたトランプは居なくなった。製薬会社がワープスピードで、1年以内に完成させる意気込みなのだから、「ワクチン接種希望者には全員、接種する」で良くないか。

ただし、アスリートに接種して良いのか、大いに疑問が生じる。医学理論では安全・早期開発が可能なワクチンである。第三層の臨床試験の期間が短過ぎる。重大な副反応・副作用が生じる恐れはゼロではない。アスリートにとってはオリンピックは檜舞台ではある。同時にオリンピック後の競技生命も大切な資産である。一か八かのような、カジノワクチンをアスリートに接種して良いのか。

「ワクチンが出来れば元の生活に戻れる」「ワクチンが出来れば東京五輪も開催出来る」新型ウィルスの感染初期に言われた命題を、IOC会長のトーマスバッハ・副会長ジョンコーツ・菅義偉・森喜朗・小池百合子、そして五輪名誉顧問の勲章を貰った安倍晋三。アスリートファーストで選手の競技生命・健康を護る立場の御偉い様どもが、「東京五輪の開催」だけを目指して、アスリートに無理させていないか。

ファイザー・ビオンティックワクチン、マイナス70度で輸送・保存し、冷凍庫から取り出して直ぐ、接種しなければ効果が無い。マイナス70度の冷凍庫は日本のPHCホールディングスのPHCB冷凍庫が世界シェアナンバー2である。飛行機・貨物・病院・物流センターに対応する冷凍庫を何千・何万台製造すれば良いのか。輸送中に電源喪失したらPHCホールディングスの賠償責任と成るのか。

「五輪までにワクチンが世界に行き渡る」かのように、前のめりになる東京五輪実施関係者は、軽率である。アスリートはワクチン接種を希望するのか。後遺症・副反応・副作用が未知数のワクチン接種はドーピングと、どう違うのか。

東京五輪は「アスリートファースト」の平和の祭典であって欲しい。

(ブルームバーグ): 国際オリンピック委員会(IOC)のバッハ会長は16日夕の記者会見で、来年7月から開催予定の東京五輪・パラリンピックについて、観客を入れた形での大会開催が可能であるとの見方を示した。

バッハ会長は、スポーツ界で観客を入れての国際大会開催が増え始めていることやワクチンの開発が進んでいることを理由に、「われわれには道具箱がある」という表現を繰り返し、新型コロナウイルスの感染防止対策が多様化していることを強調。「妥当な数の観客を入れる」ことにも自信を示した。

観客数を決めるのは「時期尚早」としながらも、大会組織委員会が専門家などの意見を参考にしながら決定すると述べた。満員のスタジアムを見たいが安全が優先事項だとも述べた。

選手のワクチン接種は義務とはしないものの、各国の五輪委員会を通じて協力を呼び掛けるとともに、接種が可能になればIOCが費用を負担するつもりだと述べた。

会見に先立ち、バッハ会長は菅義偉首相と官邸で会談した。菅首相は冒頭で「来年の夏、人類がウイルスに打ち勝った証しとして、また東日本大震災から復興しつつある姿を世界に発信する復興オリンピック・パラリンピックとして東京大会の開催を実現する決意だ」と表明。これに対し、バッハ会長は「東京五輪がポストコロナの世界で開催されると期待している」と述べた。

菅首相は会談後、記者団に対し、「東京大会では観客参加を想定したさまざまな検討を進めていると説明し、バッハ会長との間で安全、安心な大会の実現に向けて今後も緊密に連携していくことで一致した」と語った。

バッハ氏の来日は東京大会の延期が決まってから初めて。18日までの滞在期間中、選手村や国立競技場の視察も予定されている。

政府は東京都などと大会時の新型コロナ対策を議論しており、今年末までにアスリートや会場での感染防止策の中間報告をまとめる。NHKは12日、日本政府と東京都、組織委員会が外国人の観客の受け入れにあたり、原則として14日間の待機を免除し、公共交通機関の利用も認める方向で検討する方針を確認したと報じた。

夕刊フジ。
来日中の国際オリンピック委員会(IOC)のトーマス・バッハ会長(66)が16日、精力的に動いた。分刻みのスケジュールで菅首相や小池都知事らと会談した。

この日夕方に都内で行われた会見で、バッハ会長は「われわれにとって安全が最優先事項です。日本は今の状態でも安全なスポーツイベントが運営できている。ワクチンも入手可能です。東京五輪を日本と手を携えて実施したい」と改めて開催への意欲を示した。

同席した組織委員会の森喜朗会長(83)は中止観測報道などを念頭に、「バッハ会長のさまざまな発言でこれまでのフェイクニュースは払拭された」と安堵の表情。「大変困難なこの時期に、チャーター機を用意して来ていただいた」と感謝した。

これまで日本の組織委とのやりとりはすべて電話会談だったが、バッハ会長を筆頭にIOC幹部はコロナ第3波の日本にやって来た。世界各国のアスリートから「東京には行きたくない」とボイコットの声が上がることを危惧している。

4年前のリオデジャネイロ五輪も、一時はウイルス禍で土俵際まで追い込まれた。治安の悪さとともに、蚊を媒介にブラジルで流行したジカ熱への不安が高まり、有名選手が相次いで辞退を表明。日本でもゴルフの松山英樹が開幕1カ月前になって出場を見合わせた。

バッハ会長は1976年モントリオール五輪にフェンシング西ドイツ代表で出場し、団体で金メダルを獲得したオリンピアン。「アスリート・ファースト」の立場から、選手に「NO」を突き付けられれば、開催を押し切ることはできない。そこで自らの身をもって、日本は安全だと示すことにしたのだ。

バッハ会長は「日本にやってきて、規律正しい感染症対策をしていることには本当に驚いた」とアピール。新型コロナウイルスのワクチンについても、「強制ではないが参加アスリートには受けてもらいたい。IOCはそのコストを負担する」と初めて明言した。

「日本は安全。五輪は開催する」という世界的な流れを、なんとかしてつくりたいIOCの奮闘は、バッハ会長が東京に滞在する18日まで続く。

日刊スポーツ。
来日中の国際オリンピック委員会(IOC)トーマス・バッハ会長(66)と、東京オリンピック(五輪)・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長(83)らが16日、東京・晴海の組織委オフィスで合同会見を行った。

冒頭、森会長が「バッハ会長の来日に際し、開催強硬論を唱える森を抑えに来た、というようなフェイクニュースが多く流れていたが(バッハ氏の開催確信発言を受け)その疑念が払拭(ふっしょく)されたはず」とあいさつ。その後、質疑応答が始まり、バッハ会長に質問が集中した。

菅義偉首相や小池百合子都知事らと会談した際、バッハ氏が海外からの大会参加者に「ワクチン接種」を希望する考えを示したことについて、バッハ会長はこう説明した。

「私が言ったのは『すべての努力をしていく』ということだ。多くの参加者に対し、できる限りワクチンを受けていただきたいと思う。それを明確に申し上げたい。うわさが流れているようだが、我々は『義務だ』とか『受けていないとダメだ』とは言ったことはない。できるだけ(接種に向けて)説得していく」。

その上で「まずは医師や看護師のような医療従事者や、我々を社会で生かしてくれる方々への接種が1番になる。その次、もし、さらにワクチンを入手可能になるのであれば、IOCがコストを見ます」とバッハ会長自ら、費用負担を約束した。

NOC(各国・地域オリンピック委員会)等と協力し、接種人口を広げていく考えといい「可能な限り、多くの人に日本へ来てほしい。日本の国民の方々も『守られている』と安心してくれることでしょう」とも述べた。

ワクチン接種について「選手や大会関係者だけでなく、外国人の観客にも接種を希望するか」との追加質問には「東京の組織委が考えて、日本の政府などによるタスクフォース(新型コロナ対策調整会議や担当者の作業部会)が決めることだ。必要だと考えれば、適切だと思えば、その措置が決定されるだろう」と話すにとどめた。 最後に「ワクチンが間に合った場合、参加者へ接種を義務付けるか」と尋ねられると… 「No!」。

一言だけ返し、会見は幕を閉じた。

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