オリンピックは平和の祭典と言っていられるか

ニュースポストセブン。
「コンパクト五輪」という掛け声のもと、東京五輪の大会の総予算は1兆3500億円、このうち国の負担は1500億円とされている。
しかし、国の財政を監視する会計検査院が明らかにした2018年度まで6年間に東京五輪関連に国が支出した総額は、約1兆600億円に上った。
金額に大きな乖離が生じているのは、直接の大会経費だけでなく、政府が五輪の基本方針に基づいた五輪関連施策の支出が膨大になっているためだ。
かつて東日本大震災の復興予算流用問題をスクープしたジャーナリストの福場ひとみ氏が、なぜ関連施策とその支出が増え続けているのかについて調査した。
官邸は毎年作成する五輪に関する取組状況報告書で、こうした施策を「東京五輪に関連していろいろやっている」とアピールすることに利用してきた。
ところがその結果、「省庁にその自覚はないのに五輪関連予算とみなされてしまった」という特異なケースまで生まれている。
海外からの国賓らを迎える自衛隊員用の特別儀仗服と演奏服を52年ぶりに刷新、7700万円が使われた。
〈陸自によると、デザイン変更は1965年以来。夏服は白地に赤線、冬服は明るい紺に赤線があしらわれている。冬服の上着と夏服の白いズボンを組み合わせて使うことも想定している。デザイナーのコシノジュンコさんが監修し、1着あたり約12万円という〉(2017年3月31日付朝日新聞)。
取組状況報告書には、防衛省による「式典等大会運営への協力検討」の中に、儀仗服のことが取り上げられている。
だが防衛省に聞くと、「計画が始まったのは五輪も決まっていない頃ですし、五輪で何か披露するという計画も決まっていません」(陸上幕僚監部広報室)とのこと。
五輪関連支出という意識は全くない。
「気象情報に係る予測精度の向上及び充実」に409億円が支出された気象庁の企画課もこう言う。
「気象衛星の打ち上げのための予算ですが、五輪予算として要求したものではありません。会計検査院の方が来て『五輪に関連している事業ですよね?』ということで聞き取りに来ましたが、私はありのままをお話ししました」。
省庁の与り知らぬところで、官邸が関連施策に含めてしまったということなのか。
政府が関連施策の間口を広げすぎたため、それすら分からなくなってしまっている。
さらに厄介なことに、一方で政府は開催決定当初に謳った「世界一コンパクトな大会」という建前を崩せないでいる。
そのため、明らかに不自然な「政府負担分は1500億円」という金額から動かすことができない。
それが、五輪予算と五輪関連支出がとてつもなく乖離してしまうという事態を招いた理由である。
会計検査院が公表した1兆600億円のうち、実際にどれが五輪の関連予算として支出されたものなのか、政府はしっかり答えるべきではないか。
「レガシー」という大義名分。
筆者は民主党政権末期の2012年、復興予算が沖縄の道路建設や霞が関の合同庁舎など、被災地と全く関係のない事業に流用されている問題を追及した。
その問題は窮地の民主党政権に追い打ちをかけ、その後の政権交代につながっていった。
その時、きっかけとなったのは、復興予算に官僚たちの入れ知恵で「全国防災」という名目が加わったことだった。
それにより、復興予算は被災地以外でも無尽蔵に使える打ち出の小槌となったのだ。
五輪においてその役割を担ったのが、五輪の基本方針に登場した「次世代に誇れる遺産(レガシー)の創出」という文言だ。
「レガシーのため」という曖昧な方針のもと、たとえば〈レガシーの創出に資する文化プログラムを、大会開催地にとどまらず全国に浸透させる〉ことになり、岩国市の橋を照らすイベントまでが東京五輪の関連支出になってしまった(取組状況報告書より)。
いわばこれは、官邸主導の「五輪予算流用」であり、その結果、五輪の決定以降、政府予算は毎年青天井で増え続けている。
安倍首相は新国立競技場の竣工式で、「来年の東京大会は、夢と希望を分かち合う大会、誇れるレガシーを創出し、日本の力を世界に発信する大会、我が国の未来を切り拓いていく大会にしていかなければなりません」と演説した。
しかしこのままでは、誇れるレガシーよりも、莫大な借金が「負のレガシー」として残ってしまうだろう。
デイリー新潮。
東京オリンピック・パラリンピックの総合演出を務める電通のエグゼクティブ・クリエーティブ・ディレクターにパワハラ懲戒処分が下るも、当の電通はその事実を隠蔽しているという。
電通の新入社員だった高橋まつりさん(享年24)が、長時間労働とパワハラを苦に亡くなってから4年の月日が流れた。
同社はHPではCSR(企業の社会的責任)の項目で「人権の尊重」を大きく掲げ、「研修などを活用した人権啓発」に加えて、広告会社らしく「人権スローガン募集とポスター制作」「人権アートプロジェクト」などを通じて、パワハラ体質の改善に取り組むそぶりを示している。
だが、やはりと言うべきか、そうした取り組みのすべては空しいものだったようだ。
2020年、五輪イヤーの幕開けとともに、4年に1度の祭典に水を差すような話が聞こえてきた。
その内容は、東京オリンピック・パラリンピックの4式典で全体の総合演出を務める菅野薫氏が、開閉会式プロジェクト内部でパワハラを行い、電通社内で懲戒処分を受けた。
それにもかかわらず、電通はこの事実を隠蔽し、菅野氏を総合演出の立場に留めているというものである。
菅野薫氏(42)は、エグゼクティブ・クリエーティブ・ディレクターとして電通の制作畑を引っ張る花形であり、国内外で数多の広告賞を受賞しているほか、BjorkやPerfumeなどミュージシャンとコラボした華々しい経歴を持つ。
16年、リオオリンピックの閉幕式という晴れの舞台で“安倍マリオ”を仕掛けたチームの一員、と言えばその仕事ぶりが伝わるだろうか。
なお、菅野氏と同じ総合演出の立場として名を連ねているのは、歌手の椎名林檎や映画プロデューサーの川村元気といった各界の第一人者たちだ。
電通は東京オリパラのマーケティング専任代理店を務めている。
電通の五輪への関与は深く、最新の「会社四季報」(東洋経済)でも「国内は東京五輪案件で広告・イベント運営増加。連続増配も」と評価されている。
菅野氏が五輪の開閉式の総合プロデューサーに収まっているのは、「五輪組織委員会と電通の切っても切れない関係」(五輪組織委員会関係者)が影響していると見て、まずまちがいない。
思い起こせば、東京五輪は大会エンブレム問題からケチがついていた。
アートディレクターの佐野研二郎氏が“考案”したエンブレムのオリジナリティと選考過程に疑義が呈され、佐野デザインは使用中止となったのだ。
その背景に「電通のワル」がいると報じた当時の週刊新潮(2015年9月17日号)によると、菅野氏と同じく電通のエグゼクティブ・クリエーティブ・ディレクターの高崎卓馬氏が組織委員幹部とエンブレムの審査委員という2つの顔を使い分けて、佐野氏の案を出来レースのレールに乗せたというのである。
要するに、再び電通社員が五輪の裏舞台で問題を起こしていたというわけなのだが、取材班が、さる五輪組織委員会関係者に菅野氏のパワハラ事案について確認したところ、以下のような返事が返ってきた。
「その話は事実ですよ。電通社内では菅野さんの名前は伏せられていますけど、彼が部下に対するパワハラで懲戒処分を受けたのは間違いありません。彼は、開閉会式プロジェクトで“色んなこと”を私物化していて、いつか刺されるとは思っていました。こうした動きがあったからか、最近は派手に動かないようにしているようですけど」。
電通はオリパラを“私物化”し、菅野氏は虎の威を借るキツネだったということになる。
電通に広報を通じて聞くと、
「当社グループ社員に対する行き過ぎた言動があり、被害を受けた社員から相談があり、厳正な処分を行ったのは事実です。当社は今般の事態を厳粛に受け止めております。関係者の方々にご迷惑をお掛けしましたことを深くお詫び申し上げます。当社は引き続き労働環境改革に注力してまいります。組織委員会へ報告の上、(菅野氏は現在、)クリエーティブ・ディレクターとしての活動を自粛しております」。
と、全面的に事実を認めた。
一方、五輪組織委員会にも菅野が総合演出の立場にとどまったままでいることなどについて質問をしたが、期限までに回答は得られなかった。
ザハによる国立デザイン、エンブレム問題と何かとケチのつく東京オリパラにまた新たな火種が……。
ニューズウィーク。
<工作員は南米にも東南アジアにも東欧にも潜んでいる。「おそらく世界各地で、強力な報復攻撃が起きる」と元CIA高官。極めて重要な国際規範に抵触したソレイマニ殺害は、ブーメランのように返ってくる。本誌「米イラン危機:戦争は起きるのか」特集より>。
米軍が暗殺したガセム・ソレイマニ司令官はイランの最高指導者アリ・ハメネイの腹心であり、事実上のナンバー2と目されていた男。もちろん、ただでは済まない。
その不穏な残響は中東だけでなく世界中で、この先何年、何十年も漂い続けることだろう。
だが当座の問題として、新たな(たぶんアメリカ人の)犠牲者が出ることは覚悟したほうがいい。
複数のアメリカ情報当局筋がそう語った。
イラクにある米軍基地への1月8日のミサイル攻撃は、その始まりにすぎない。
報復を実行するのは、ソレイマニ自身の「遺産」だ。
彼の率いたクッズ部隊は軍隊であると同時に諜報機関でもあり、レバノンやイラク、イエメン、シリア、アフガニスタンだけでなく世界各地で、シーア派系の過激な集団を育ててきた。
ソレイマニは知っていた。ロシアや中国と違って、イランにはアメリカと正面切って対決する力はなく、今後もあり得ないことを。
だからこそ違う戦い方を準備してきた。
アメリカからの攻撃を(少なくともイラン側の思考回路では)抑止するに足る「非対称的」な反撃手段だ。
レバノンを拠点とする世界最強のテロ組織ヒズボラを動かしてもいい。
そういう組織を通じて、国家間の全面戦争には至らない範囲の派手な攻撃を繰り出せばいい。
手段はたくさんある。
テロリストを使った暗殺や、路肩に潜ませた手製の爆発装置、イランに共鳴する武装集団による民間施設やユダヤ人の集会所、外国人の乗った観光バス、大使館などへの爆弾攻撃。
こうした事例は、イランという国が伝統的な意味で力を誇示できるほどの軍隊を持たなくても、国境を越えて強い影響力を行使できることを明確に示している。
こうしたツールを駆使して、イランは中東のみならず世界各地で、ソレイマニ暗殺への報復を遂行するだろう。
他国の軍隊の要人を暗殺すれば、必ずや自国の関係者の命が狙われる。
それくらいは米国防総省や情報機関の幹部たちも承知している。
イランであれヒズボラであれ、その工作員は南米にも東南アジアにも東欧にも潜んでいる。
それに「未知の悪魔は既知の悪魔より始末が悪い」と、ある元高官は言う。「わが国は一線を越えてしまった」。
アメリカは過去にも外国で著名なテロリストを殺害してきた。
イエメンではアルカイダ系組織の指導者アンワル・アル・アウラキを、シリアではISIS(自称イスラム国)の指導者アブ・バクル・アル・バグダディを殺害した。
しかしソレイマニは(テロリストを操ってはいたが)一国の政府の高官だ。
ここに決定的な違いがある。
この違いを無視することで、トランプ米政権は国際社会の重要な規範を破った。
アメリカの公人に、しっぺ返しが来るのは必至だ。
「こうなると何が正義か分からなくなる」と懸念するのは、かつて国防総省情報局(DIA)の副長官だったダグラス・ワイズ。ソレイマニ暗殺以来、筆者は米情報当局の元職員6人以上から話を聞いたが、この懸念は全員が共有していた。
そして彼らの大半は、トランプ政権が十分な準備も熟慮もなしに、この決定的な行動を取ったことに驚いていた。
イラク政府の職員と密に連絡している米情報機関の元職員によれば、中東諸国の情報機関もアメリカとイランの紛争が「大規模な報復的暴力の連鎖」になることに「強い懸念」を抱いている。
「ソレイマニは最高指導者の意を受けてイラクを動かしていた」とこの人物は言う。
そのソレイマニを殺された「最高指導者が、自分の身を切られたに等しいと感じたら次はどう出るか?」。
この人物によれば、イランは湾岸のクウェートやバーレーン、サウジアラビア、アラブ首長国連邦などにもスパイ網を張り巡らしており、そこから得られる情報を基に、クッズ部隊が秘密工作の計画を立てている。
つまりイランはこれらの国で、いざとなれば軍事作戦やテロ攻撃を「促す」ことができる。
だから8日未明のミサイル攻撃くらいで済むわけがない。
今後も流血の事態は避け難いだろう。
「おそらく世界各地で、しかもイラン側が選んだ時と場所で、強力な報復攻撃が起きることはほぼ間違いない」。
中東情勢とテロ対策に詳しいCIA高官で、昨年6月に退職したばかりのマーク・ポリメロプーロスはそう言う。
「必ずや多くのアメリカ人が、大きな痛手を負うだろう」。
CBSのテレビ番組に出演した元CIA副長官のマイケル・モレルも「このせいでアメリカ人が死ぬ。アメリカの民間人が死ぬことになる」と述べていた。
イランは超大国アメリカを相手に回す非対称戦を、何十年も前から準備してきた。
イランの核開発を阻もうとする米軍からの限定的なミサイル攻撃はもちろん、イスラム共和国としてのイランに対する正面攻撃も想定しているからだ。
早くも1990年代に、アメリカはイランの工作員やヒズボラの関係者が標的候補の下見をする様子を把握していた。
中東だけでなく中南米や欧州、北米でも外交施設や文化施設、基地などが狙われていた。
イラン側は、異国にいるアメリカの政府関係者を標的とし、付きまとうこともあった。
2013年頃にはヨーロッパで、身分を伏せて活動している国防総省の工作員らの命が危ないとの情報が寄せられ、アメリカ側は対応に追われた。
米秘密工作員に関する情報を漏らしていたのは、米空軍の元情報将校で13年にイランに亡命したモニカ・ウィットだろう。
今回の事態でウィットの存在価値は上がった可能性がある。
「彼女の持つ情報はどれも古くなっているが、イラン側は彼女から米軍の思考回路を探り出せる」と元DIA副長官のワイズは言う。
「これからの非対称戦に備えてアメリカがどんな防衛策を取るか、イランにとっては貴重な情報が得られる」。
イランは米軍による猛攻撃を招かないよう、比較的に地味な標的を選んで散発的な攻撃を仕掛けるかもしれない。
外国にいる政府関係者や施設が狙われそうだ。
中南米、東南アジア、中東で、アメリカの外交施設に何者かが爆弾を仕掛ける。
あるいは外交官に成り済ましたCIA要員の身元が割れて標的とされる。
そういう作戦が、例えばヒズボラによって遂行されれば、イラン側の思惑どおりとなる。繰り返しアメリカに痛い思いをさせてやり、それでもイランは直接的な責任を認めないで済むからだ。
複数の元情報当局者らが心配するように、最悪の場合はイランかヒズボラが米国内でテロ攻撃に出る恐れもある。
実際、2011年にはクッズ部隊の要員が首都ワシントンで、駐米サウジアラビア大使の爆殺を計画していた。
これは未然に防ぐことができたが、今度はソレイマニの地位にふさわしいもっと高位の標的が検討されているかもしれない。
イランとその手先の勢力は入念に攻撃の準備をしている。
米国内に情報要員を潜伏させ、攻撃しやすい標的を探している。
昨年にはアメリカでの裁判でイラン人の男2人が、イランの情報活動に従事した罪を認めた。
そのうちの1人はシカゴのユダヤ教施設の下見を行い、米国内に住む反体制派イラン人に関する情報をとりまとめていた。
やはり昨年、ニューヨークでレバノン系米国人アリ・コウラニがヒズボラ要員としての活動で有罪になった。
米政府施設とジョン・F・ケネディ国際空港について標的を定めるための資料を集めていたという。
ちなみにコウラニは10年に、ニューヨーク在住の現役または退役イスラエル兵を暗殺候補として調べるよう、ヒズボラから指示されていた。
ヒズボラ幹部イマド・ムグニアがイスラエルに殺害されたことへの報復という位置付けだった。
記憶は消せない。
当初の爆発的な怒りの表現(イラク内の米軍基地へのミサイル攻撃や中東にある米外交施設の襲撃など)はやがて静まるとしても、世界のどこかで散発的だが執拗な報復が繰り返されることだろう。
戦争ではないが、平和とは程遠い状況が続くのだ。
かつて哲学者のハンナ・アーレントは書いた。「暴力の行使は世界に変化をもたらす。ただし、おそらくはもっと暴力的な世界への変化だ」と。
その証拠が、ソレイマニの血塗られた遺産なのだろう。
朝日新聞。
米国とイランの対立で緊張が高まるなか、米軍が駐留するイラクの首都バグダッド近郊のタジ基地に14日、ロケット弾が撃ち込まれた。
地元メディアによると、けが人がいるとの情報もある。
イランの革命防衛隊司令官がバグダッドで米軍に殺害されて以降、イラクで米関連施設を標的にした攻撃が相次いでいる。
イラクでは米大使館や政府機関が集まる「グリーンゾーン」と呼ばれる地域にロケット弾が撃ち込まれる事件も起きるなど、混乱が続いている。
12日にはバグダッドの北約80キロにあるバラド空軍基地が攻撃を受けた。
これまでのところ、今回の攻撃に関する犯行声明は出ていない。
だが、イランの精鋭部隊・革命防衛隊のソレイマニ司令官らが今月3日に殺害されたことを受け、イラクでは親イラン武装組織による報復攻撃が懸念されている。
米国とイランの全面衝突はいったん回避されたが、米関連施設を狙った攻撃が続いて米側に死傷者が出ることになれば、再び緊張が激化する恐れがある。
昨年の今頃、日本でラグビーワールドカップが開催される気配は皆無だった。
テレビでワールドカップの前宣伝が無かったからである。
ラグビー日本代表がベスト8入りするや否や、手のひら返し。
以降、年末までラグビー選手はバラエティ番組に出演し続ける。
番組制作者の計算は「あの感動をもう一度」「オリンピックの前宣伝の一石二鳥」笑わない男・稲垣を「時の人」に仕立て上げる。
視聴者のニーズとはかけ離れている。
ラグビー選手など、もうどうでも良いのが世論である。
既に日本ではテレビが報道しない事件が真実であるようだ。
五輪予算の流用・横流し・私物化。
電通のパワハラ。
中東で頻発する「テロとの戦い」。
アメリカVSテロリズム、抗争を激化させたのはトランプである。
東京五輪のテロ対策予算は幾ら必要になるだろう。

“オリンピックは平和の祭典と言っていられるか” への91件の返信

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